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医療保険の選び方は? |チューリッヒ生命

掲載日:2020/10/01

これから医療保険を選ぼうかなと思ったとき、耳慣れない言葉がたくさん出てきて戸惑ってしまう方も少なくありません。自分にぴったりな保障を見つけるために知っておきたい、医療保険選びのポイントについて解説します。

医療保険の契約内容の選び方

まずは医療保険の基本的な契約内容を確認しておきましょう。医療保険といえば「病気やケガのときの備え」ですよね。

ほとんどの医療保険に付いている基本的な機能が「入院」と「手術」の保障です。いくら受取る設定にするのかは自分で選ぶ必要があります。

受取れる保障額を高く設定するほど保険料も上がるので、いくらにすればいいか迷ってしまうかもしれません。今まで入院経験がない方は特に想像がつきにくいところでしょう。まずは入院したらいくらくらいの費用がかかるのか知るところから始めましょう。

入院したらいくら必要になる?

病院の窓口で保険証を出せば、所得や年齢に応じて1割~3割の自己負担で治療を受けられますが、さらに「高額療養費制度」というものがあることをご存じでしょうか。

医療費の自己負担額が大きくなりすぎないように、1ヶ月に負担する医療費の上限額が決まっていて、超えた分は払い戻しが受けられるという制度です。

この上限額は所得や年齢によりますが、例えば69歳以下の方の場合は図表1のとおりです。

図表1	厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ(平成30年8月診療分から)」

図表1 厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ(平成30年8月診療分から)」より引用

これは国の基準ですが、会社員の方などは会社で加入している健康保険でさらに上限が低く負担が少なくて済むようになっている場合もあります。

入院時には、治療費だけでなく食事代、差額ベッド代、交通費、衣服や日用品費などさまざまなお金がかかります。生命保険文化センターの調査では、1日あたりの平均自己負担額は最も多い回答が「1万円~1万5,000円」で、平均は「2万3,300円」となっています。(図表2)

図表1 厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ(平成30年8月診療分から)」 図表2 生命保険文化センター「生活保障に関する調査」2019年度より作成

ちなみに、厚生労働省「2017年患者調査」によると平均入院日数は29.3日です。1日あたり2万円で1ヶ月入院したら、60万円ほどの支出になるということでになります。

これらの情報を踏まえたうえで、保険の契約内容を決めていきましょう。

入院給付日額

入院したときに1日あたりいくら受取れるのかが「入院給付日額」です。日額5,000円か1万円に設定される方が多いです。

先述の自己負担金額を貯蓄でまかなえる方や、会社の健康保険が手厚くて医療費の自己負担が少なくて済む方なら、入院給付日額の設定は最小限でよいでしょう。

逆に、自営業など、会社の保障がなく仕事を休むと収入にダイレクトに響いてくるような方は、手厚く設定しておいた方が安心です。

支払い限度日数

入院給付日額を決めるときは、支払い限度日数にも注目してみましょう。実は、入院期間全てが給付金の対象になるというわけではありません。

1回の入院で30日まで、60日まで、120日までなど最大日数が決まっていて、保険会社や保障プランによって異なります。

入院日数の平均は先述のとおり29.3日ですが、統計をよく見ると70%近くが14日以内に退院しています。

一方で、高齢になるほど入院日数は長期化するほか、若年でも精神系の疾患などで同様に長期化する傾向があります。

保険料との兼ね合いも考えつつ選びましょう。

手術給付金の決め方

入院だけでなく手術のときの給付金も、医療保険の基本的な保障です。手術給付金額は1回あたり5万円から20万円の間で設定されていることが多いです。

手術を受けたときにいくら受取れるのか、それは次のように決まります。

① 手術給付金の倍率を決める

「1回あたりの手術給付金=入院給付日額×10倍」といった決まり方をする保険会社が多いので、入院給付日額を決めれば自動的に手術給付金額も決まります。ただ、なかにはある程度自分で手術給付金の金額を選べる保険会社もあります。

② 入院中の手術か、外来で受けた手術か

「入院中の手術か、外来で受けた手術か」によって給付金額が違うこともあります。

保険会社によって、「入院中なら20万円、外来なら5万円」というところもあれば「入院中なら10万円、外来なら5万円」というところ、入院中も外来も同額というところなどさまざまなパターンがあります。

受取れる金額は多いほうがうれしいですが、その分保険料も高くなりがちなのでバランスを見て選択したいところです。

③ 手術の種類

手術給付金の対象となる手術は「約款所定の手術」や「公的医療保険と連動」など保険会社によってルールが違うことがあります。また、抜歯など対象にならない手術が定められているのであわせて確認しておくとよいでしょう。

対象となる手術の中でも、どんな手術を受けたか(手術の種類)で1回あたりの金額が異なることもあるので注意が必要です。

保険料の支払い方法・期間の選び方

「どんなときにいくら受取れるのか」だけでなく、「いつまで保障を備えるのか、いつまで保険料を払い続けるのか」も保険選びで欠かさずチェックしておきたいポイントです。

どんな選択をしたかで毎月の保険料も変わってきますし、年齢を重ねて加入年数が長くなってきたときにかなり大きな違いが出てきますので、最初の契約時によく考えて選びましょう。

それでは、どんな方法があって、それぞれどんなメリット・デメリットがあるのか、どうやって選べばいいのかを解説していきます。

定期タイプと終身タイプ

「定期」と「終身」という言葉はなんとなく聞いたことがあるという方もいるかもしれません。

保険が有効な期間が「10年」などと区切られているのが定期タイプで、一生涯ずっと続くものを終身タイプといいます。

医療保険にも「定期医療保険」と「終身医療保険」の2パターンありますので、どちらかを選ぶ必要があります。

定期医療保険の特徴

定期医療保険は、「5年」もしくは「10年」と保障が期間限定の保険です。期間が終わっても自動更新されますが、更新時の年齢に応じて保険料が再計算されるため、更新するごとにどんどん高くなっていきます。

また、一生涯加入し続けられるわけではなく、80歳など一定の年齢まで達すると更新できなくなります。

終身医療保険の特徴

終身医療保険は、その名のとおり「身が終わるまで」つまり一生涯の保障が可能な保険です。定期医療保険のように更新がないため一般に保険料が上がることもなく、最初に契約したときの保険料がずっと続きます。

図表1 傷病分類別にみた年齢階級別退院患者の平均在院日数のグラフ

定期医療保険のメリット

「定期」は期間が区切られていることと若いうちの保険料が抑えられることから、子どもが独立するまで、ある程度貯蓄ができるまで、など必要な時期だけ保障を用意するという「つなぎ」のような使い方ができます。

定期医療保険のデメリット

年齢を重ねるとデメリットが目立ってきます。保険料がどんどん高くなっていき、最終的には保障が切れることになります。

終身医療保険のメリット

自分が何歳まで生きてもずっと保障が続く、保険料もずっと固定で高くなることがない、という点は安心につながるのではないでしょうか。最近は、終身医療保険の方が多数派なので、より多くの種類の中から選べるというのもメリットです。

終身医療保険のデメリット

一生涯同じ保険料が保たれるため、保険の利用機会が平均して少ない若いころの保険料は割高です。

仮に途中で医療の進歩や新しい医療保険の登場など環境の変化が起きて、解約したり別の医療保険に切り替えたり見直したくなっても、これまで割高な保険料を支払ってきた分、少し損に感じてしまうかもしれません。

定期と終身、どっちを選ぶべき?

医療保険が必要なのは、一時期だけなのか一生涯なのかよく考えてみましょう。

貯蓄ができて医療保険がなくてもまかなえるようになったら解約しようと思っているなら定期医療保険の方が好都合でしょうし、すでに高齢で残りの人生ずっと安心して加入できる保険を探しているなら終身医療保険になります。

保険会社によっては、ホームページで自分の年齢や希望を入力すれば、簡単に保険料見積もりができるところもありますので、定期の場合と終身の場合の保険料を比べて考えてみるのも有効です。

短期払いと終身払い

さらに考えておきたいのが、保険料の支払い方の違いです。保険料を支払う期間が一定期間までに区切られているタイプを「短期払い」、一生涯払い続けるタイプを「終身払い」と呼んでいます。

先述の「定期」と「終身」に似ていますが、先ほどは「保険が有効な期間(保険期間)」だったのに対し、今度は「保険料を支払う期間(保険料払込期間)」です。この2つは混同されがちですが別物ですので、間違えないように確認しておきましょう。

短期払いの特徴

保険料を支払い続ける期間が「10年」「60歳まで」「75歳まで」など、保険に入るときに自分で設定した期間で区切られています。なかには、全期間の保険料を一括で支払える保険会社もあります。

終身払いの特徴

払込期間の区切りがなく、生きている限りずっと保険料の支払いが発生します。短期払いより長い期間支払っていくことが想定されているため、1回あたりの保険料は抑えられます。

図表1 傷病分類別にみた年齢階級別退院患者の平均在院日数のグラフ

短期払いのメリット

短期払いにした場合、一定の期間が過ぎれば保険料の支払いが終了します。終身医療保険を短期払いにすれば、途中から保険料の支払いなしで保障は続いているという状態になるので、定年後に収入が少なくなってからでも負担なく安心感を手に入れられます。

短期払いのデメリット

短期間で一気に支払うので、その分1回あたりの保険料額は終身払いにしたときよりも高くなります。また、まだ保険料を支払っている途中で解約したり亡くなったりすると、払込期間満了後の経済的負担軽減というメリットを受けられないままになってしまいます。

終身払いのメリット

終身払いは、1回あたりの保険料を抑えられるのが良いところです。途中で別の医療保険に変えたくなったときも、短期払いより対応しやすいでしょう。

「今は収入が少なくて家計に余裕がないけど、何かあったときのためにできるだけ安い保険料で備えておきたい」という方にも向いています。

終身払いのデメリット

終身払いは、解約しない限り一生支払い続けることになります。老後に年金生活に突入しようが、定年後何十年も経って100歳になろうが、一定額の固定費が毎月発生し続けるので、若いうちはよくても人生の後半で支払いに苦労する場面が出てくる可能性もあります。

短期払いと終身払い、どっちを選ぶべき?

太く短く支払う「短期払い」、細く長く支払う「終身払い」。平均寿命を超えてずっと長生きするなら短期払いの方がお得ですし、短命なら終身払いがお得です。ただ、誰も自分の寿命がわかる人はいないので、どちらを選択するかは悩ましいポイントかもしれません。

基本的には、老後に収入が減って保険料を支払えなくなるのが心配という方は短期払い、定年がなく老後も働き続けられる自営業の方や、年金や退職金がある程度もらえる方など70代・80代になっても一定の保険料を支払っていける見込みがある方は終身払いとされることが多いです。

特約の選び方

特約とは、入院や手術といった基本保障に加えて、自分の希望に合わせてセットできる「オプション」のようなものです。保険料と並んで、保険会社ごとに特に差が出るポイントかもしれません。

どんな特約があってどんなときにいくら受取れるのか、チェックしておきましょう。

先進医療特約

先進医療とは、高度な医療技術を使った治療で、国が健康保険を適用するかどうか検討している最中のものを指します。つまり、先進医療には健康保険などがきかないためその技術料は全額自己負担になります。

厚生労働省の公表によると、2019年度に先進医療を受けた患者数は約3万9,000人、その費用の総額は約300億円、ということは1人あたり75万円近い負担をしているということです。

なお、先進医療を受けた患者数のうち9割近くを占めていた「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」は2020年4月から先進医療の対象外になっています。

今のところ先進医療を受ける確率はかなり低いと言えますが、どんな治療が先進医療とされるかはどんどん変わっていきます。もし先進医療にあたる治療を受けたいとなると高額な治療費がかかることも予想されます。月100円程度の保険料で追加できますので、つけておくと安心です。

女性特約

女性特約は、女性特有の疾患等に対して特に手厚い保障をつけられる特約のことです。女性特約をセットした医療保険のことを「女性保険」や「レディースプラン」など特別な名前で呼んでいる保険会社もあります。

例えば入院給付日額5,000円の医療保険に女性特約をつけておくと、女性特有の疾患で入院した場合はさらに5,000円、日額1万円の保障になるというのが一般的なパターンです。

女性特約の対象になるのは、子宮・卵巣・乳房などの部位に発生した疾患のほか、帝王切開や流産手術など妊娠関連も含まれます。

なかには、女性特有の疾患だけでなくガンなど一定の病気についても同様の手厚い保障になるという保険会社もあります。

日額1万円の保障が欲しいけど保険料が気になるという女性なら、基本保障の入院給付日額を上げるより、日額5,000円にしておいて女性特有の疾患や重い病気のときだけ手厚く保障してもらえる女性特約をつけておく方が保険料を抑えることができておすすめです。

また、近々妊娠や出産の可能性がある若い女性もこの特約を希望される方が多いです。妊娠中は保険の加入が制限されることがあるので、妊娠前に早めに検討しておきたいところです。不要になったら途中で外すこともできます。

三大疾病特約

三大疾病とは、ガン・急性心筋梗塞・脳卒中といった病気のことを指します。どれも罹患者数が多く、日本人の死亡原因の上位に挙げられるような重大な病気です。医療費も高額になる傾向があります。

三大疾病特約は、これらの病気がわかったときに一時金として50万円、100万円など事前に決めたまとまった金額を受取れるというものです。この金額を自分の貯蓄から問題なく出せる方なら不要という考え方もあります。

ちなみに、「三大疾病特約」という名前は同じでも、保険会社によってどんな状態のときが対象になるかが微妙に異なります。単に「入院した場合」としているところもあれば、「20日以上入院した場合」としているところもあります。

また、ガンについては「悪性新生物なら対象、上皮内新生物(上皮内ガン)なら対象外」「両方対象になる」どちらのパターンもありますし、急性心筋梗塞だけでなくもっと広く「心疾患」を保障対象としている保険もあります。同様に、脳卒中だけでなく「脳血管疾患」としている場合もあります。

こうした点を見逃すとあとから「こんなはずでは」となりかねませんので、特約の名前と保険料だけで判断するのではなく、保障対象になる条件など保険の中身にも気をつけて比較しましょう。

三大疾病特約とは別に、保険会社によっては三大疾病などになった場合にその後の保険料の支払いが免除になる特約を用意している場合もあります。これも各社で条件が違いますのでよく比較して検討しましょう。

ガン特約

ガン特約は、三大疾病の中でもガンだけに特化した特約です。例えば次のような種類があります。

・ガンと診断されたときにまとまった一時金が受取れる「ガン診断特約」
・ガンで通院したときにその日数×設定した日額分が受取れる「ガン通院特約」
・抗がん剤治療を受けた場合に5万円~10万円程度が受取れる「抗がん剤治療特約」

ガン保険の方が充実した保障になっていることが多いですが、医療保険とガン保険の両方に入るより、ガン特約として医療保険にセットした方が保険料を抑えられる傾向があります。

親族にガンを発症した方が多くて心配だという方や、貯蓄が少なくて治療費を捻出できない可能性がある方は、特に加入を検討したいところです。

通院に関する特約

通院特約は「病院に通ったら必ず対象になる」というわけではありません。入院後もしくは入院前後の通院に限られているケースがほとんどです。

最近は入院が短期化している分、退院後に通院するケースが増えています。厚生労働省によれば入院患者の約8割が入院前後に通院しているというデータもあります。

特約が役に立つ確率は上がっていると言えますが、受取れる金額は1日あたり数千円ほどということが多いです。治療費以外に、病院までの交通費(タクシー代)などの出費も考えられるため、余裕があれば付けておきたい特約です。

知って比べて、自分にぴったりな保険を見つけよう

知って比べて、自分にぴったりな保険を見つけようイメージ

医療保険は、選ぶポイントや知っておくべき情報が多くて難しいと感じる方も多いです。病気やケガの可能性とそのとき必要になる金額を知って、自力で用意できそうか考え、できなさそうなら保険料との兼ね合いを見つつ保障内容を決める、というのが基本的な流れです。

いくつかの医療保険の見積もりを取って、よく比べてみると違いがわかって判断しやすくなりますよ。いざというときに自分や家族が困らないよう、早めに検討しておきましょう。

※実際の保障内容は保険会社や契約内容によって異なります。保障内容等の詳細は、加入される商品の内容をご確認ください。

出典:
厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ(平成30年8月診療分から)」

https://www.mhlw.go.jp/content/000333279.pdf
生命保険文化センター「生活保障に関する調査」令和元年度
https://www.jili.or.jp/lifeplan/lifesecurity/medical/5.html
厚生労働省「平成29年(2017)患者調査の概況」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/index.html
厚生労働省「令和元年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」
https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/000592183.pdf

 

ばばえりの写真

馬場愛梨 (ばば えり)

ばばえりFP事務所 代表
自身が過去に「貧困女子」状態でつらい思いをしたことから、お金について猛勉強。銀行・保険・不動産などお金にまつわる業界での勤務を経て、独立。
過去の自分のような、お金や仕事で悩みを抱えつつ毎日がんばる人の良き相談相手となれるよう日々邁進中。
むずかしいと思われて避けられがち、でも大切なお金の話を、ゆるくほぐしてお伝えする仕事をしています。平成元年生まれの大阪人。

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