定期タイプと終身タイプ、医療保険ではどちらを選ぶ?

掲載日:2021/01/07   更新日:2024/04/03

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医療保険にもさまざまな商品がありますが、保険期間(保障される期間)の違いによって、大きく「定期タイプ(定期医療保険)」と「終身タイプ(終身医療保険)」の2つのタイプに分けることができます。定期タイプと終身タイプ、どちらを選ぶか判断するために知っておきたいそれぞれの違いとメリット・デメリットを確認しておきましょう。

1.医療保険の定期タイプ、終身タイプの違いとは?

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医療保険の定期タイプ・終身タイプは、いずれも病気やケガによる経済的なリスクに備えることが目的で、保障内容も基本的には同じですが「保険期間(保障される期間)」に違いがあります。また、保険料の計算方法も定期タイプと終身タイプで異なるため、そのほかの契約条件が同じであれば一般的に定期タイプの方が終身タイプよりも保険料が安く設定されています。

定期タイプは備えが必要な一定期間の保障をその期間のリスクの高さに応じた保険料で確保できます。終身タイプであれば、一生涯のリスクを平均化して計算された保険料を負担することで、一生涯変わらない保険料で保障を確保できます。

定期タイプ・終身タイプにはそれぞれメリット・デメリットがあり、どちらを選ぶかは今後のライフプランや現在の家計や貯蓄の状況を想定して決めていきましょう。

2.定期タイプ(定期医療保険)とは?

2-1.定期タイプの仕組み・特徴

定期タイプ(定期医療保険)では、保険期間(保障される期間)が10年間、15年間というように定められています。保険期間が満了した場合は、そのときの健康状態に関わらず同じ保障内容、保険期間で契約を更新できる商品が一般的です。ただし保障を継続できる年齢には、70歳や80歳など商品ごとに上限が定められています。更新後の保険期間満了年齢が上限年齢を超える場合は、保険期間は上限年齢までとなりそれ以降は保障を継続することができません。

医療保険に対する私的準備状況の円グラフ

また、定期タイプの保険料は契約時や更新時の年齢、保険料率、保険期間に応じて設定されており、年齢が若いほど入院や手術などのリスクが低いので保険料は安く、高齢になるほど入院や手術などのリスクが高まるため保険料も高くなっていきます。終身タイプとの違いとして、定期タイプと終身タイプの保険料を同じ保障内容と年齢で比較した場合、定期タイプよりも終身タイプのほうが高い傾向があります。これは終身タイプの保険料には年齢が上がってリスクの高くなる時期の保険料も含まれるためです。保険料の差は定期タイプを更新するごとに縮まり、長期にわたって保険を継続していけばいずれ逆転し、定期タイプの保険料が終身タイプの保険料を上回ることがあります。

医療保険に対する私的準備状況の円グラフ

2-2.定期タイプのメリット

定期タイプのメリットとしては、特定の期間のリスクに応じた保険料を負担し、その期間だけ保障を確保できる点や、保障を見直しやすい点などがあげられます。リスクが低い時期は比較的割安な保険料で保障を確保できるため、十分な貯蓄がない期間だけ保障を受けたい方、ライフスタイルやライフプランに合わせて保障内容を適宜見直していきたい方、すでに他の保険に入っていてさらに一定期間だけ保障を手厚くしておきたい方には定期タイプの医療保険がおすすめです。

2-3.定期タイプのデメリット

定期タイプのデメリットは、更新ごとに保険料が上がっていくこと、一定年齢以上になると保障を続けられなくなってしまうことです。40代くらいまでの更新であれば、更新前の保険料が比較的安いこともあり、保険料が上がっても大きな負担にはなりにくいといえます。しかし、入院や手術などのリスクが急激に上昇する50代・60代以降の更新となると、保険料の上がり方は大きくなります。さらに、入院や手術などのリスクが高まる年齢で、保障の継続ができなくなるデメリットがあります。

定期タイプは、長期で継続するほど保険料の面でメリットは薄れ、デメリットのほうが大きくなっていきます。見直しを前提として定期タイプに加入していた場合も、病気を患ったりすると新しく他の医療保険に入り直すことが難しくなるリスクが想定されますので、定期タイプに加入するのであれば、ある程度の年齢になった時点、もしくはある程度の貯蓄ができた時点で終身タイプの医療保険への切り替えを検討することをおすすめします。定期タイプが継続できなくなってから終身タイプへ加入をしようとしても、健康状態によっては加入が難しい場合や、高齢なため保険料が高いこともありますので、保険による備えを必要としているのであれば、早めに終身タイプへ切り替えておくと良いでしょう。

3.終身タイプ(終身医療保険)とは?

3-1.終身タイプの仕組み・特徴

終身タイプ(終身医療保険)では、保険期間が定められておらず、途中で満期や更新はありません。解約しない限りは被保険者(保障の対象者)が亡くなるまで保障が続きます。

終身タイプの保険料の払込期間には、一生涯保険料を払い続ける「終身払」と、60歳・65歳まで、10年間といった一定の期間で保険料の払込みを終える「短期払」、契約時に保険料を一括で支払う「一時払」などがあります。終身払や短期払で月々支払う保険料は保険料の払込期間を通して変わらず、途中で保険料が上がることはありません(終身タイプに更新型の特約を付加した場合、特約部分の保険料は変動します)。他の契約条件が同じ場合の月々の保険料は短期払よりも終身払のほうが安くなります。

患者負担割合及び高額療養費自己負担限度額(現行)の表

3-2.終身タイプのメリット

終身タイプの最大のメリットは、契約時の保障内容・保険料のまま一生涯保障を確保できる点であり、入院や手術などのリスクが高まる高齢期に、一定の保険料で保障を確保できます。退職して収入が減る時期に保険料の支払いを残したくない場合は、短期払を選択することで60歳や65歳など一定の年齢までに保険料の払込みを終えることもできます。月々の保険料は終身払に比べて割高になりますが、希望にあわせて保険料の払込期間を選べるのはメリットといえるでしょう。

今は人生100年時代ともいわれ、一生涯続く保障で長生きリスクに備えられる終身タイプが医療保険の主流となっています。終身タイプのニーズは高く、保険会社間の競争が激しいことから年々新しい商品が登場しています。多すぎて迷ってしまうかもしれませんが、選択肢が多いのも終身タイプのメリットといえるでしょう。

3-3.終身タイプのデメリット

終身タイプのデメリットは加入当初の保険料が定期タイプに比べて割高になる点です。これは前述のように、加入当初から一定期間リスクが高くなる高齢期の保険料の一部を前払いするような保険料の計算をしているためです。保険を継続していけば、いずれ定期タイプの保険料を下回る時期が来るのが一般的ですが、加入時点であまり経済的な余裕がない方は負担に感じてしまうかもしれません。

とはいえ、加入から時間が経つと加入している医療保険の保障内容が必要とする保障にあわなくなることもあります。医療技術は日々進歩しており、新しい治療法の登場や入院の短期化など変化してきています。また、高齢化に伴って国の社会保障費負担は年々膨らんでいることから、公的医療保険制度を維持するため健康保険料や医療費自己負担の引き上げといった制度変更も行われてきました。

古い保険がすぐに役立たなくなるわけではありませんが、何十年と続けていくとなれば、医療の状況や社会保障制度にあわなくなることも想定しておくべきでしょう。将来見直しが必要となる可能性を考慮しつつ終身タイプに加入するのであれば、月々の保険料が最も安くなる終身払を選び、月々の保険料が高いという終身タイプのデメリットを軽減するのもひとつの方法です。

4.おすすめの終身タイプの医療保険

大きい手と小さい手で作ったハート

チューリッヒ生命の「終身医療保険プレミアムZ」は、お手頃な保険料で一生涯の保障を確保できる終身タイプの医療保険です。ガン・心疾患・脳血管疾患・高血圧性疾患・大動脈瘤等・糖尿病・肝疾患・膵疾患・腎疾患の8大疾病の入院を日数無制限で保障する「8大疾病延長入院特約」、統合失調症・気分(感情)障害(うつ病・躁病など)・胃潰瘍などの所定のストレス性疾病での入院を最長365日まで保障する「ストレス性疾病延長入院特約(Z03)」などを付加することで、長期化しやすい病気の入院にもしっかり備えられるのが特徴です。

入院は短期化しているとはいえ、脳血管疾患など、病気によっては未だに入院が長引くものもあります。入院が長期化すれば経済的な負担はより大きくなりますので、8大疾病による入院に日数無制限で備えられるのは、この商品ならではの強みといえます。
また、入院・手術以外にも退院後の通院保障や、特定疾病一時金などの特約もあるので、保険料の負担なども考慮しながら必要な保障だけを自由に選ぶことができます。

5.まとめ

医療保険に加入する目的は、必要な保障を確保していざというときに困らないようにすることです。定期タイプと終身タイプのどちらを選ぶかは、保障を必要とする期間や今後の見直しの予定、保険料などから、自身に合ったものを選びましょう。
商品の選択肢としては終身タイプのほうが多く、定期タイプに引けをとらない割安な保険料の商品もあります。最初から定期タイプと終身タイプのいずれかに候補を絞らず、商品ごとの保障内容の違いも踏まえて幅広い選択肢の中で比較してみることも大切です。

【執筆・監修】

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竹国 弘城(たけくに ひろき)

証券会社、生損保総合代理店での勤務を経てファイナンシャルプランナー(FP)として独立。相談者の利益を第一に考え、自分のお金の問題に自分自身で対処できるようになるためのコンサルティングや執筆活動などを行う。

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