保険のご検討・資料請求ダイヤル

0120-680-777

契約内容照会・給付金等のご請求

0120-236-523
月~金
9:00~19:00
9:00~18:00 ※日祝除く

【医療保険の必要性】必要・不要な人はどんな人?

掲載日:2020/12/29   更新日:2022/03/07

医療保険のパンフレットとハートに包帯がまかれたおもちゃのイメージ画像

医療保険はCMなどで見かけることが多く、加入者数も多いため比較的身近な保険かもしれません。ただ、「医療保険って本当に必要なの?」と悩んでしまう方もいます。医療保険とはどのような保険なのか、自分に必要かどうかをどうやって判断すればいいのか、1つ1つ整理して解説していきます。

医療保険とはどんな保険なの?

医療保険の保障内容

医療保険は基本的に病気やケガをしたときにかかる医療費を保障するための保険です。

ほとんどの医療保険で「入院」や「手術」をした場合に給付金を受取ることができるようになっています。「通院」「先進医療」など加入者の希望に応じて保障を追加できるものも多くありますが、どんな保障をどれくらい追加できるのかは保険商品ごとに違います。

医療保険の給付金

医療保険で受取ることができる給付金にはどのようなものがあるのでしょうか。

入院給付金

病気やケガの治療で入院したときに保険会社から支払われるお金です。金額は、契約時に1日あたりいくらと自分で設定します。保険商品によりますが、1日5,000円から1万円程度で設定する方が多いです。

中には、日帰り入院など5日未満の入院でも5日分は最低保障として給付金を受取ることができるという保険商品や、それとは反対に5日以上継続入院した場合のみ給付金を受取ることができる保険商品などもあります。

「入院時の保障」という点では同じでも、よく見ると給付条件や給付内容に差があることもありますので、しっかりチェックしたいポイントです。

手術給付金

病気やケガで手術したときに受取ることができる給付金は、「入院給付金の〇倍」という形で決まっている保険商品もあれば、手術の内容に応じて「この手術なら〇円、あの手術なら〇円」という決まり方をする保険商品もあります。
一回あたりに受取ることができる金額も5万円から40万円程度まで、入院給付金に比べ幅広い設定になっていることが多いです。

通院給付金

「通院時の保障」は、保険商品によっては存在しない場合や、退院後の通院に限って保障するもの、入院前の通院も対象になるものや、ケガの通院に特化しているものなど、内容がさまざまです。入院給付金と同様、契約時に1日あたりいくらと設定します。

ガン診断給付金等

ガンと診断されたときに受取ることができる給付金です。給付金の額も受取ることができるタイミングもさまざまで、ガンと診断されたらまとまった金額を受取ることができるものや、手術や入院のたびに受取ることができるもの、特定の治療法に対応するものなどがあります。

なお、医療保険の中でも、ガンの保障だけに特化した保険を「ガン保険」と呼びます。ガン保険と医療保険の両方に加入する方もいれば、医療保険にガンの特約(オプション)をつけて補う方もいます。

その他の給付金

医療保険にセットできる特約(オプション)は多種多様で、給付金にも数多くの種類があります。例えば先進医療を受けたときの給付金、妊娠関連や乳房・子宮など女性特有の病気だけ通常の保障に上乗せされる給付金、介護状態になったときに受取ることができる給付金、一定の時期まで健康でいたら受取ることができる健康祝い金などです。

せっかくならいろいろな給付金を受取ることができる保険に入ったほうがお得、と思うかもしれませんが、保障が充実した保険は保険料が高額になる傾向があります。

医療保険を選ぶときは、各社で違う給付金内容を比較することに加え、受取ることができるお金とそのために支払う保険料のバランスを見て決めることになりますので、難しいと感じる方も多いです。その判断基準は、後述します。

医療保険の加入状況

「医療保険って、みんな入っているの?」と気にされる方も少なくありません。生命保険文化センターが行った調査によると、病気やケガのリスクに備えて経済的な準備をしている人の割合は85%にものぼります。

医療保険に対する私的準備状況の円グラフ ※出典:生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」

医療保険の必要性

多くの方が加入している医療保険ですが、本当に必要なのでしょうか。その答えは、実は人によって違います。

医療保険に限りませんが、その保険が自分にとって本当に必要なものなのか判断するためには次のように考えてみましょう。

必要な保障額 = いざというときにかかる費用

- いざというときにもらえるお金・受けられる支援

- 貯蓄など自力で用意できるお金

もしものときに必要なお金の全額を、保険に加入してまかなう必要はありません。入院や手術をして多額の医療費がかかったとしても、健康保険などの社会保障と自力で用意できるお金だけで全額カバーできるのであれば、わざわざ医療保険に加入しなくても問題ないという考え方もできます。

かかる費用や支払われるお金、それぞれ具体的な金額をイメージしてみて、どうしてもまかないきれなさそうな分だけを保険で備えておくと考えれば、必要な保険と不要な保険の区別がつきやすくなります。

ただ、その判断をするためには実際に病気やケガになったときにいくらくらいの費用がかかるのか、どんな支援をいくらくらい受けられるのかということを知っておく必要があります。今まで健康に過ごしてきた方にとってはイメージしにくいところかもしれません。

では次に、病気やケガのときに受けられる公的な支援や必要な費用について見ていきましょう。

公的医療保険での保障について知っておこう

病気やケガのときに頼りになるのは、民間の保険会社が売り出している「医療保険」だけではありません。日本では基本的に国民全員が公的医療保険(健康保険)に加入しています。保険証を持っている人は、公的医療保険に入っている人です。

病院の窓口で保険証を差し出せば、決められた自己負担割合に基づいて医療費の負担が軽減されます。

公的医療保険の自己負担割合

病院の受付窓口で保険証を出せば3割負担で医療を受けられるということを知っている方は多いと思います。自己負担割合は、必ずしも3割負担というわけではなく年齢や所得によっては1割負担や2割負担ということもあります。

公的医療保険の自己負担割合の図

さらに、健康保険に加入していることで受けられる支援はそれだけではありません。

高額療養費制度

医療費が3割負担になったとしても自己負担額が高額になってしまう場合、一定の金額を超えた分を国が「高額療養費」として払い戻してくれるという制度があります。この「一定の金額」は、年齢や所得などに応じて次のように細かく決まっています。

患者負担割合及び高額療養費自己負担限度額(現行)の表 ※1 収入の合計額が520万円未満(1人世帯の場合は383万円未満)の場合も含む。
※2 旧ただし書所得の合計額が210万円以下の場合も含む。
※3 平成26年4月1日までに70歳に達している者は1割。
※4 2割負担の場合は62,100円(外来24,600円)とされていたが、平成26年4月より1割負担だった際の限度額に据え置き。
※出典:厚生労働省「医療費の自己負担」

例えば、現在40歳で年収500万円の方が入院して、その月の医療費が100万円だったとします。本来であれば、3割負担で30万円という高額な支払いが発生してしまいますが、この高額療養費制度を使えば、自己負担額は8万7,430円まで抑えられます。

大企業にお勤めの方など、加入している健康保険によっては国が設定しているよりもさらに有利な条件になっていることがあります。自己負担の最大額が月2万5,000円までなどと設定されているケースもあり、先述の例よりもさらに負担が少なくて済みます。

自己負担の上限額を知らない方は、自分が加入している健康保険(保険証の発行主体)のホームページなどで確認してみましょう。

さらに、1年間に家族で10万円を超えるような高額な医療費がかかってしまった場合には「医療費控除」という制度の対象になり、確定申告をすることで税金の負担を軽くすることもできます。

病気やケガのとき、かかる費用はいくら?

病気やケガの場合に支えとなってくれる公的な制度はたくさんあります。では実際に入院したときの自己負担の費用はいくらくらいになるのでしょうか。

入院時の自己負担費用は?

過去5年間に入院して自己負担を支払った人を対象にした生命保険文化センターの調査(2019年)によると、「入院1日あたり約2.3万円」が平均となっています。

これは高額療養費制度を利用したあとの金額で、治療費だけでなく入院中の食事代、差額ベッド代、自分や家族の病院までの交通費、パジャマなどの衣類や日用品費などもすべて含んだ金額です。

平均的な入院日数

一度体調を崩して入院すると、退院まで平均何日くらいかかるのでしょうか。

平均的な入院日数の表 ※厚生労働省「患者調査の概況(2017)」より抜粋して作成

入院日数は当然ながら傷病や重症度によっても大きく変わりますが、全体の平均は「29.3日」でした。ちなみに、平均入院期間はここ数十年ずっと短くなり続けています。

年齢階級別にみた退院患者の平均在院日数の年次推移の表 ※出典:厚生労働省「患者調査の概況(2017)」

準備が必要な医療費はいくら?

単純計算ですが、入院時の自己負担費用の平均2.3万円×平均入院日数約30日=約70万円です。そこから少し余裕を持って「100万円」、これが病気やケガの治療に備えて用意しておきたい金額の目安になります。

貯蓄でカバーできる?

入院して治療を受けたときにかかる費用、社会保険でまかなえる分、現在の貯蓄額など自力で用意できる分、これらを踏まえたうえで、いざというときに医療保険なしで問題なさそうか考えてみましょう。

こんな人は医療保険加入がおすすめ

医療保険に入る必要性が高いのは、「病気やケガのときに金銭的に困る可能性がある人」です。どんな人がそうなる可能性があるのかというと、以下の式で「必要な保障額」がある人です。

必要な保障額 = いざというときにかかる費用

- いざというときにもらえるお金・受けられる支援

- 貯蓄など自力で用意できるお金

もう少し具体的に言うと、以下のような条件にあてはまる場合は医療保険を一度検討しておくとよいでしょう。

【いざというときにかかる費用】が多い

・一家の大黒柱として家計を支えている人

・「入院するなら1人部屋がいい」などこだわりがある人

【いざというときにもらえるお金・受けられる支援】が少ない

・自営業などで社会保障が十分ではない人

【貯蓄など自力で用意できるお金】が少ない

・いざというときに使える貯蓄が少ない人

・家族や親族などに金銭的に頼れない人

1つずつ見ていきましょう。

一家の大黒柱として家計を支えている人

病気やケガで働けない期間ができたとき、共働きで夫婦同程度の収入があるなら、配偶者の収入で家計を支えていくこともできます。また、子どもがいない場合、子どもの食費や学費を考えずに済むので経済的な負担は抑えられます。

しかし、専業主婦(主夫)や、子どもたちを自分の収入だけで養っている場合、その人が倒れたら連鎖的に家族も困窮することになりかねません。守るべきものが多い人ほど、もしものときに必要な金額も多くなる傾向があります。

「入院するなら1人部屋がいい」などこだわりがある人

病気やケガのときにいくらかかるかは、病気や重症度などによって異なるので一概には言えません。ただ、入院時に個室を望む場合は「差額ベッド代」という費用がかかるため、通常より負担額が増えるのは確実です。

差額ベッド代は先述の高額療養費制度の対象外な ので、その分出費が増えることになります。医療保険の入院給付金があれば、その負担を軽減して希望をかなえやすくなります。

また、先進医療など「健康保険が適用できず費用が高額になりがちな治療」にも備えておきたいといった場合も、医療保険に加入しておくと安心できるでしょう。

このように、譲れないこだわりがあって医療費がかさみそうな人は保険加入を検討しましょう。

自営業などで社会保障が十分ではない人

自分を守ってくれる盾があまりない人にも、医療保険が役立ちます。病気やケガで働けない期間ができたとき、会社員なら有給休暇や傷病手当金(詳しくは後述します)といった制度があるため、通常は収入が短期間で激減する事態は避けられます

しかし、自営業や専業主婦(主夫)など「雇用されている人」ではない場合は、そのような制度はありません。自営業なら仕事ができない期間は完全に無収入になってしまう可能性もありますし、専業主婦(主夫)の場合も家事や育児を第三者に委託することになったら費用がかさみます。

国や会社がどれくらい保障してくれるのか確認したり、病気やケガに見舞われたときをできるだけ具体的にイメージしたりしてみましょう。家計に与えるインパクトが大きくなりそうな場合は、医療保険で備えておきましょう。

いざというときに使える貯蓄が少ない人

医療費がかかって、働けないあいだ収入が減って、さらに貯蓄もないようならすぐにお金に困ってしまうかもしれません。「お金がないから保険に入れない」という方もいますが、本来はお金がない人こそ、何か起きたときに家計が成り立たなくなりやすいので保険の必要性が高いのです。

貯蓄額や株式や不動産などの資産が多くても、医療費が必要になったタイミングですぐに使うことができない状態や、子どもの進学費用が捻出できなくなってしまうという状態では万全ではありません。医療費分の貯蓄をよけて確保しておくか、医療保険に加入しておくことで対策を練っておきましょう。

家族や親族などに金銭的に頼れない人

お金に困っても、配偶者や親など自分以外にお金の面で頼れる人がいればなんとか乗り切れるかもしれません。そんな存在が身近にいない、人に頼らず自分の力で解決したいといった場合は、医療保険に頼って「最後のとりで」になってもらうのも1つの方法です。

こんな人には医療保険は不要かも

「病気やケガに見舞われてもお金に困らない人」は医療保険に加入する必要性は低いかもしれません。

医療保険に入っていれば病気やケガのときにお金が受取れますが、自力で医療費をまかなえる状態なのに、わざわざ保険料を支払うのはもったいないという考え方もできます。

例えば以下のような方は、医療保険がなくても自力でまかなえる可能性が高くなります。

・「年収が低い」「75歳以上」など自己負担が少なくて済む

・大手企業の会社員など、会社による保障が手厚い

・医療費に充てられるだけの貯蓄がある

・いざとなれば親などから金銭的な援助を受けられる

かかる費用が少なくて済みそうで、もらえるお金や受けられる支援が多く、貯蓄など自力で用意できるお金があるなら、医療保険がなくてもいざというときに困らずに済むでしょう。

医療保険が不要でも加入する人の意見

上記の条件にあてはまって医療保険は自分に必要ないと感じている人でも、今後年齢を重ねてきたときや転職・退職、法改正による社会保障の変化など将来を見据えて加入されている方もいます。

一方で、医療保険は不要という結論に至っても、医療保険の契約をしないのはどうも不安で気になるという方もいます。医療保険に加入することでその不安を払しょくできるのであれば、多少の保険料を支払ってでも加入しておくという選択もあるでしょう。

医療保険が必要でも加入しない人の意見

医療保険に加入しない人の中には、保険料より貯蓄にお金を回したいという人もいます。保険料として支払った分は基本的に病気やケガのときにしか役に立ちませんが、自分の手元に置いたり運用したりしておけば、病気やケガ以外でも自由に好きなタイミングで使えたり、お金を増やしたりできるからお得だという考え方です。

保険に加入している全員が元を取れる(支払った額より受取った額のほうが多くなる)状態にはなりませんので、そういった意味では損する可能性が高いかもしれません。ずっと健康なら保険料がもったいないという方もいます。

もし大病を患ってお金に困る事態になっても「そのときはそのとき。運が悪かった」と割り切れる人は、保険は不要かもしれません。逆に「あのとき保険に入っていればよかった!」と思い悩んでしまいそうなら、後悔しないために、保険料を支払って加入しておいたほうがよいでしょう。

医療保険についてさらに知っておきたいポイント

ここまで、医療保険が必要かどうか判断するための基本的な考え方をご紹介してきました。次はもう少し深掘りして、医療保険を検討するときに考えておくとよいポイントについて見ていきましょう。

長期入院時の保障

入院が長引いてしまったときのことも考えてみましょう。平均入院日数は先述のとおり1ヶ月ほどでしたが、もしさらに長い療養を必要とするような病気やケガに見舞われてしまった場合、対応できるでしょうか。

ちなみに、一般的な医療保険では入院時の「支払限度日数」などが決まっていて、入院している限りずっと無制限に給付金が支払われ続けるというものではありません。1回の入院で30日まで、60日まで、120日まで、通算1095日(3年)まで、など保険商品によって日数が異なります。

当然ですが保障が手厚い(入院日数が長くてもカバーできる)ものほど一般的に保険料は高くなりますので、自分の家計の状況と照らして考えてみましょう。

長期入院のときに役立つ社会保障制度

長期入院で困るのは、入院費用など治療にかかるお金だけではありません。長期間働けないことによる収入の減少リスクも無視できないものです。

傷病手当金

会社員などの健康保険には、傷病手当金という制度があり、病気やケガで仕事を休んだ場合、最長1年6ヶ月までは給与の約3分の2が受取ることができます(※)。もし入院が長引いて有給休暇を使い切ってしまったとしても、この制度を使えばいきなり無収入になるということはありません。

※傷病手当金の支給には条件があります。

障害年金

1年6ヶ月を経過しても症状がある場合は、障害年金の対象になるかもしれません。障害が残ってしまったときにお金を受取ることができる制度で、その重症度に応じて1級から3級までに分類され、その等級で受取ることができる金額が決まります。

自営業や無職の方などの国民健康保険は、傷病手当金は対象になりませんし、障害年金も会社員の方などに比べ少なくなります。受けられる社会保障が手薄なので、その他の条件が同じ会社員に比べ、貯蓄や保険など自力でなんとかできるように、より準備しておく必要があります。

収入減のリスクに備えるため、医療保険の入院給付金の日額を高めに設定しておくという方もいますし、所得補償保険(就業不能保険)などで補う方もいます。

医療保険の加入を検討するタイミング

医療保険はいつ入るべきものなのでしょうか。先述のとおり、若いうちに入っておいた方が一般的に保険料を安く抑えられます。20歳から80歳まで入った人と50歳から80歳まで入った人だと、20歳から入っている人の方がトータルの保険料を安く抑えられることが多いです。

検討するなら早めのうちに、さらに次のようなタイミングもあわせて考えてみましょう。

健康なうちに

医療保険は特に、病気やケガなどがあると、状況によっては加入できなくなってしまうことがあります。場合によっては、持病がある方向けの保険料が高めに設定された保険しか選べなかったり、保障対象から病気になった部位を外した状態(その部位が病気になっても保障されない状態)でしか加入できなかったりすることがあります。「保険に入りたくても入れない」と後悔する前に、健康なうちから入っておくという考え方もあるでしょう。

妊娠する前に

妊娠は病気やケガではありませんが、給付金対象の手術である帝王切開などの可能性があるため、保険の加入を制限されることがあります。将来子どもを産みたいという女性は、妊娠が判明する前に入っておくと安心できるでしょう。

また、子どもが増えたあとは、その子が一人前になるまで支えていくために生命保険などもあわせて検討する方が多くなります。

貯蓄・収入に不安があるとき

自分の貯蓄額や将来の収入に不安があるときは、医療保険への加入を検討したいところです。「お金がないから」という理由で保険に入らない選択をする方もいますが、本来保険はいざというときにお金が足りなくなる可能性がある人こそ入るべきものです。

いざというときに自力で出せるお金が少ない方は、足りない分を保険でまかなうことも考えましょう。

子どもや高齢者に医療保険は必要?

医療保険を検討している方の中には、「自分だけでなく子どもも保険に入れておくべき?」「高齢だけど、まだ保険に入っておいたほうがいいのかな?」といった疑問をお持ちの方もいるでしょう。

医療保険の必要性はその人の年齢によっても変わってきます。ここからは子どもや高齢者の医療保険について考えてみましょう。

子どもの医療保険は必要?

子どもを医療保険に入れるべきなのか、親としては迷うところかもしれません。先述の厚生労働省の調査によると、入院や手術を経験する子どもは大人に比べて少なく、入院したとしても日数が短くて済む傾向があります 。ただ、幼いうちに大きな病気にかかる可能性や、部活やスポーツに熱心でケガが多い場合もあるでしょう。

子どもの医療費については、現在は多くの自治体が助成制度を設けています。助成内容は自治体によって異なりますが、「中学校卒業まで」など所定の年齢に達するまでは医療費がかからない、もしくはかかったとしても1回あたりの最大負担額が500円など、ほぼ負担がないのが一般的です。

自分の住んでいる自治体の助成内容がわからない場合は、市区町村役場の公式サイトや広報誌などで「何歳まで、いくらの助成が受けられるのか」調べておくと安心です。

子どもは基本的にほとんど医療費がかからずに済みますし、親のように休んだからといって本人の収入が減ることもありません。このため、医療保険は不要と考える方もいるでしょう。

ただ、1つ考えておきたいのは、子どものうちに何か大きな病気にかかってしまった場合です。所定の年齢に達するまでは自治体の助成で医療費負担を軽くできますが、その年齢を超えたあとは通常どおりの負担になります。

しかも、医療保険に加入する際には過去の病歴を正確に申告する必要があります。過去にかかった病気の種類や通院歴によっては、医療保険への加入を断られてしまう可能性があるのです。

保険にも入れず自治体の助成もなくなるという可能性もゼロではありません。たとえ今は不要でもこうしたリスクに備えるという意味で加入しておく方もいます。

また、子ども自身の収入はなくても、子どもの入院に付き添うことになった場合に親が仕事を休まざるを得なくなり、家計に影響を及ぼす可能性もあります。医療保険に加入することで、そういったリスクに備えることもできます。

子どもの医療保険の必要性については、家計の状況や価値観にもよるので、一概にどちらが正解とは言えません。迷ってしまったら、一度保険料との兼ね合いを見て、家計の負担にならなさそうな金額で加入できそうかどうか確かめて考えてみてもよいでしょう。

高齢者の医療保険は必要?

厚生労働省の調査結果を見てみると、年齢別の入院患者の数は圧倒的に高齢者が多くなっています。

年齢階級別にみた入院の推計患者数 年齢階級別にみた入院の推計患者数

(出典:厚生労働省「患者調査の概況(2017)」)

一般的に高齢になるほど、入院や手術、通院など病院のお世話になる頻度が増え、平均入院日数も長くなるなど、病気やケガのリスクは高くなると言えます。

しかし、70歳以降は高額療養費でカバーできる金額も増え、自己負担が少なくて済むようになります。さらに75歳以上では、年収が約370万円以下であれば医療費の自己負担は「1割」で済むようになります。

リスクは増しても社会保障が手厚くなっているので、貯蓄などでまかなえる範囲であれば医療保険に加入していなくても問題なく乗り切れるかもしれません。

ただし、今後は制度の改定などで自己負担が増える可能性もあります。少子高齢化で担い手が減って受け手が増えるなか、制度を維持してバランスを取るために社会保障の内容は随時改定されています。
一般的に、保険料は年齢が上がるほど高額になっていきます。今はそこまで困らなさそうでも、今後の社会保障改正などを見越して少しでも若いうちに加入しておく、という方もいます。

子どもの医療保険を検討するとき同様、医療費に回せる貯蓄がいくらあるのか、保険料はいくらかかるのかなど現状を確認したうえで検討してみましょう。

加入を検討しているあいだに大きな病気が見つかってしまうと、入りたくても入れなくなってしまうかもしれません。「加入する」でも「加入しない」でも、後回しにせず早めに結論を出すのがおすすめです。

まとめ

大きい手と小さい手で作ったハート

公的保障でカバーされるから医療保険は必要ない、という考えは間違いではありません。ただ、受けられる公的保障が少ない方や貯蓄が少ない方など、医療保険に入っておかないといざというときに困ってしまう方もいます。

なんとなく自分は入らなくても大丈夫だろうと判断するのではなく、万一のときにいくらかかるのか、いくらもらえるのか、いくら自分で出せるのかという点を含めて考える必要があります。具体的な金額がわかれば、自分や家族にとって必要な保障額も見えてきて、保険が必要かどうか判断しやすくなるでしょう。

※上記は一般的な内容です。保険の種類や呼称、保障内容等は商品によって異なりますので、実際にご加入いただく際は商品詳細をご確認のうえご契約ください。

ばば えりの写真

馬場 愛梨 (ばば えり)

ばばえりFP事務所 代表

自身が過去に「貧困女子」状態でつらい思いをしたことから、お金について猛勉強。銀行・保険・不動産などお金にまつわる業界での勤務を経て、独立。
過去の自分のような、お金や仕事で悩みを抱えつつ毎日がんばる人の良き相談相手となれるよう日々邁進中。むずかしいと思われて避けられがち、でも大切なお金の話を、ゆるくほぐしてお伝えする仕事をしています。平成元年生まれの大阪人。

チューリッヒ生命カスタマーケアセンター

0120-680-777

月~土午前9時~午後6時 ※日曜・祝日は除く

保険に関するご質問・ご相談など
お気軽にお電話ください。
専門のオペレーターが丁寧にお応えします!

専門のオペレーターが丁寧にお応えします!