医療保険の必要性とは？不要といわれる理由や年代別の選び方も解説

1．公的医療保険の種類と特徴

民間の医療保険への加入を検討するうえで、はじめに公的医療保険を理解することは大切です。病気やケガで病院へ行ったときに窓口で支払う金額が「医療費の自己負担額」となります。公的医療保険にはさまざまな種類がありますが、医療費の自己負担額の割合がどのように異なるのか解説します。

年齢別にみた場合の医療費の自己負担割合は次のとおりです。

0歳～6歳までの子どもは2割負担となりますが、自治体によって負担額が変動します。
また、公的医療保険に加入している70歳以上75歳未満の人は、所得に応じて医療費全体の2割または3割が自己負担になります。

一方、70歳以上の方でも、一定以上の所得がある方は医療費の全体の3割を自己負担しなければならないため、所得が多い方は一般の方よりも医療費の負担が多くなります。

このように公的医療保険は、さまざまな種類があり、年齢でも区切りがあるため理解しておきましょう。

出典：全国健康保険協会

2．民間の医療保険は不要といわれる3つの理由

民間の医療保険が不要といわれている理由は、次の3つが考えられます。

・公的医療保険が充実しているため

・条件を満たさないと給付金がおりないため

・高齢になると保険料が高額になりがちなため

それぞれ詳しく解説します。

2-1．公的医療保険が充実しているため

日本では国民全員に公的医療保険への加入が義務付けられているため、実際に病院の窓口で支払う医療費は3割となり、ある程度負担を抑えることができます。

また、医療費が高額となった場合には、高額療養費制度が利用できます。高額療養費制度とは1ヶ月間（同じ月の1日～末日）に医療機関や薬局の窓口で支払った額が自己負担額を超えた場合、その超えた金額が払い戻される制度のことです。

仮に70歳未満で月給が27万円以上51万5,000円未満の範囲にある会社員が、医療費として1ヶ月100万円を必要とした場合、どのような負担額になるかみていきましょう。

上記のように100万円の医療費が請求された場合であっても、自己負担額は8万7,430円となり、3割の窓口負担分となる30万円から自己負担額を差し引いた21万2,570円は払い戻されます。

医療費が高額となった場合でも、高額療養費制度によって経済的な負担が軽くなることから、民間の医療保険は不要といわれていると考えられます。ただし、高額療養費制度は差額ベッド代や入院時の食事代の一部負担、先進医療の技術料などは高額療養費制度の対象にならないということも理解しておくことが大切です。

参考：公益財団法人生命保険文化センター　高額療養費制度について知りたい

2-2．条件を満たさないと給付金が支払われないため

民間の医療保険は、条件を満たさないと給付金が支払われません。給付金を受け取る条件は、加入する医療保険によって異なります。具体的には、次のような場合は給付金が支払われない可能性があるということを理解しておきましょう。

・入院した日数が所定の日数に満たない

・既に支払い日数の限度まで入院給付金を受け取っている

・入院先が所定の医療機関ではない

・治療を目的としない入院である

保険会社によっては、入院給付金について所定の日数を設けているところもあります。例えば、加入した医療保険が一泊以上の入院が給付対象だった場合、日帰り入院では給付金が受け取れません。

また、入院給付金の支払い日数は60日、180日など保険商品ごとに決まっています。そのため、支払い日数が60日型の保険商品に加入していた場合は、１度の入院が80日間だったとしても、60日間分の入院給付金しか受け取れないということになります。

ほかにも治療を目的としない人間ドックや健康診断のための入院費は保障の対象外としている保険もあります。このように、条件を満たさなければ給付金を受け取れないため、民間の医療保険は不要と考える方もいるでしょう。

2-3．高齢になると保険料が高額になりがちなため

保険料は原則年齢が上がるほど高くなります。そのため、高齢の方で新しく保険へ加入する場合の保険料は、若い年齢の方と比べると高額になることがあります。

実際に、次の条件をもとにチューリッヒ生命の保険料シミュレーションを使用して、男女別に20代〜60代までの保険料がどのように変化するのかみていきましょう。

※月払保険料1,000円以上からお申し込みいただけます。
※2024年10月2日現在

参考：チューリッヒ生命

このように、男女とも年齢が上がるごとに保険料が高くなるため、経済的負担を考慮して医療保険が不要と考えるケースもあります。

3．こんな人は医療保険加入がおすすめ

民間の医療保険が不要と考える方もいるなか、加入する必要性はどのような点にあるのでしょうか。民間の医療保険に加入する必要性は、次のようなものが挙げられます。

・公的医療保険で保障されない費用に備えるため

・入院や手術をした時の収入の減少に備えるため

・公的医療保険の制度が続く保証がないため

3-1．公的医療保険で保障されない費用に備えるため

公的医療保険のおかげで、実際に支払う医療費は1～3割であることや、高額療養費制度が利用できることで十分だと考える人も多いでしょう。しかし、公的医療保険では保障されない費用が存在しているため、それらの費用に対しては民間の保険で備える必要があります。公的医療保険が適用されず、全額自己負担となる費用は、次のとおりです。

・先進医療

・差額ベッド代

・病院までの交通費

・入院中にかかる雑費

先進医療とは、公的医療保険制度が適用されない、厚生労働大臣が定める高度な医療技術を用いた治療を指します。先進医療は高額となる治療も多く、がん治療に用いられる陽子線治療の治療費は約265万円、重粒子線治療は約316万円になることもあり、全額自己負担となります。

差額ベッド代では、1人部屋を希望した場合1日あたり平均8,322円、4人部屋を希望した場合には1日あたり平均2,276円となり、全体の平均額として1日あたり平均6,620円かかることがあります。
このように、公的医療保険だけでは賄えない費用があります。民間の医療保険であれば公的医療保険の対象外の費用についても備えることができます。

参考：厚生労働省令和4年6月30日における先進医療に係る費用
参考：厚生労働省主な選定療養に係る報告状況

3-2．入院や手術をした時の収入の減少に備えるため

民間の医療保険に加入することで、入院中に収入が減少してしまった場合に備えることができます。入院生活が長くなると、これまで通りの収入が得ることが難しくなるかもしれません。

会社員であれば、病気やケガによって会社を休んだときは有給休暇を利用し、そのあとは傷病手当金が受け取れます。傷病手当金とは、病気やケガのために働けず、休職期間が連続して3日間あったうえで、4日目以降休んだ場合に対して支給される公的医療保険の制度です。 しかし、受け取れる傷病手当金は日給の2/3程度となるため、収入は減少してしまいます。
入院中にも家族の生活費などの出費は続くため、収入が減少したときの備えは考えておく必要があると言えます。

3-3．公的医療保険の制度が続く保証がないため

現在は充実している公的医療保険ですが、廃止される可能性はゼロとはいえないでしょう。少子高齢化や増税など、社会情勢からみても自己負担額の増額や保障の対象減が今後ないとは言い切れません。少子高齢化が進むことで高齢者の医療や介護に必要な社会保障費が増加します。

また同時に、働く世代が減少することで、社会保障費の財源となる税収が減少する可能性も十分に考えられます。

このような時代の背景から、公的な医療制度が継続される保証がないため、自身で民間の医療保険を準備しておくと安心かもしれません。

4．【年代別】必要な医療保険の選び方

現在はさまざまな種類の医療保険が販売されているため、自分に合った医療保険を選択することが難しいと感じる人も多いでしょう。医療保険は年代によって、必要な保障が異なります。年代別に必要な医療保険の選び方のポイントをご紹介します。

4-1．20代から医療保険に加入する場合

20代の医療保険の選び方は次のとおりです。

・保障の追加や変更がしやすい保険

・必要最低限の保障

・女性で出産を考慮している人は手厚い保障がおすすめ

20代で独身の人であれば必要最低限の保障で十分というケースも多いです。また、20代はこれからライフステージが変化する世代です。将来のライフステージや収入、資産状況などに柔軟に対応できるよう、保障内容の追加や変更がしやすい医療保険を選ぶとよいでしょう。

例えば、将来出産を希望している女性なら、妊娠中に医療保険に加入できない場合や、加入できたとしても条件がついてしまう可能性も考えておく必要があるでしょう。

以下コラムでは、20代における医療保険の必要性や選び方を詳しく解説しているので、ぜひチェックしてみてください。

関連コラム：20代でも保険は必要？保険料や男女・独身・既婚による違い・選び方

4-2．30代から医療保険に加入する場合

30代の医療保険の選び方は次のとおりです。

・入院費に加えてがんへの保障も重視する

・公的な制度で賄えない部分の保障を準備する

・女性で出産を考慮している人は手厚い保障を準備する

30代からはがんの保障を手厚くしておくことがおすすめです。がんにかかる確率は30代から徐々に増加していきます。とくに女性は、30代から乳がんや子宮頸がんの死亡率が増加しているため、がん保障を手厚く備えておくのもよいでしょう。

また、公的な制度を理解しておくことも大切です。公的な制度では、医療費が高額となった場合に利用できる高額療養費制度や入院して会社を休んだときに受け取れる傷病手当金などが挙げられます。これらの公的保障で賄えない分を、医療保険で準備するとよいでしょう。

以下コラムでは、30代における医療保険の必要性や選び方を詳しく解説しているので、ぜひチェックしてみてください。

関連コラム：30代で医療保険は必要！その理由と選び方を徹底解説

参考：厚生労働省がんに関する統計

4-3．40代から医療保険に加入する場合

40代の医療保険の選び方は次のとおりです。

・入院費に加えてがんへの保障も重視する

・子どもの教育費や家族構成に応じた保障額を検討する

40代で子どもがいる方は、高校や大学の入学が近くなっている方が多いでしょう。万一、病気やケガで長期入院になってしまった場合でも、子どもの教育資金を削ることが無いように、十分な保障を準備しておくことが大切です。

他にも、がんのリスクは30代よりもさらに上がるため、がん保障を手厚く準備することも大切です。

以下コラムでは、40代における医療保険の必要性や選び方を詳しく解説しているので、ぜひチェックしてみてください。

関連コラム：40代からの医療保険の選び方・おすすめの保険を紹介

4-4．50代から医療保険に加入する場合

50代の医療保険の選び方は次のとおりです。

・入院費に加えてがんや生活習慣病への保障も重要視する

・持病がある場合には引受基準緩和型の保険を検討する

・子どもの独立に合わせて保障を決める

50代は、がんや生活習慣病への保障を準備することが重要です。生活習慣病には、3大疾病を含めた次の7大生活習慣病が挙げられます。

・がん

・心疾患

・脳血管疾患

・高血圧性疾患

・糖尿病

・肝疾患

・腎疾患

50代は上記のような病気のリスクが上がるため、医療保険で準備しておきましょう。

医療保険は加入するときに健康状態の告知が必要で、それを元に保険会社で加入できるかの判断を行います。そのため、持病や病歴がある場合は保険への加入が難しくなることがあります。そのようなときは、引受基準緩和型の保険を検討してみましょう。引受基準緩和型は一般的な医療保険よりも必要な健康状態の告知項目が少ないため、加入できる可能性が高くなります。その分、通常の医療保険よりも保険料が高くなるため、比べて検討すると良いでしょう。

また、子どもが独立した場合などの家庭の状況の変化に合わせて、必要な保障額を見直すといったことも大切です。

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以下コラムでは、50代における医療保険の必要性や選び方を詳しく解説しているので、ぜひチェックしてみてください。

関連コラム：50代の医療保険は必要？選び方のポイントとおすすめの保険

4-5．60代から医療保険に加入する場合

60代の医療保険の選び方は次のとおりです。

・入院費に加えてがんや生活習慣病への保障も重要視する

・持病がある場合には引受基準緩和型の保険を検討する

・定年に合わせて保険料を決める

60代は多くの人が定年を迎える年代です。定年後は収入が減少する人も多いため、収入に合わせた保障金額を設定しましょう。月々の保険料が家計を圧迫して保険の継続が難しくなってしまうことを防ぐためにも、ライフステージに合わせて過剰な保障を見直して保険料を抑える必要があります。

解約となった場合、保障が受けられなくなるほかに、解約時の健康状態によっては解約後にもう一度保険に加入したくても、持病や病歴等により加入ができなくなる可能性もあります。そのため、保険料の支払いが継続できるよう無理のない保障金額にすることはとても重要です。

また、60代は50代と同様に、入院費だけでなくがんや生活習慣病がしっかり保障される医療保険を検討しましょう。持病により加入ができなかった場合は、引受基準緩和型の保険を検討することがおすすめです。

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以下コラムでは、60代における医療保険の必要性や選び方を詳しく解説しているので、ぜひチェックしてみてください。

関連コラム：高齢者に医療保険は必要？活用すべき公的制度や見直しのコツをご紹介

医療保険に関する疑問

医療保険に関するよくある疑問は、次のとおりです。

・医療保険の加入率は？

・民間の医療保険が不要と考えられる人とは？

・医療保険に加入できないケースはあるか？

それぞれの疑問に回答します。

5-1．医療保険の加入率は？

年代別の医療保険の加入率は次のとおりです。

参考：生命保険文化センター生命保険に関する全国実態調査

医療保険の加入率は20代〜60代までのすべての世代で90％以上となるため、多くの人が病気やケガをしたときに備えているといえるでしょう。

5-2．民間の医療保険が不要と考えられる人とは？

民間の医療保険が不要な人は、十分な貯蓄があり、突然の医療費の負担に困らない人といえるでしょう。

十分な貯蓄とは、使い道の決まっていない貯蓄を指します。数年後に使い道が決まっている貯蓄では、急な病気やケガの医療費がかかってしまうと資金が不足してしまう可能性があります。そのため、使い道が明確に決まっていない十分な貯蓄がある人には医療保険が不要な場合があります。
また、不労所得がある場合には長期的に仕事ができなくなった場合でも、生活を維持できるため、医療保険の必要性が低いことがあります。

5-2．医療保険に加入できないケースとは？

医療保険に加入できないケースは、次のとおりです。

・告知日現在において入院している

・医師の診察を受けた結果、入院・手術を勧められている

・過去一定の期間内に所定の病気で医師による治療・投薬を受けたことがある

・特定の薬を服用している

このようなケース以外にも、保険商品によっては年齢による制限を設けている保険会社もあります。しかし、上記のケースでも条件付きで医療保険に加入できる可能性もあるため、希望する保険商品がある場合には、一度相談してみるとよいでしょう。

5-3．医療保険の相談はどこにすればよい？

公的医療保険についての相談の場合は、自身が加入している医療保険の保険証に記載されている保険組合に問い合わせをしましょう。民間の医療保険の場合は、希望する保険会社の電話やチャット、保険ショップの店頭で相談や問い合わせをします。

チューリッヒ生命の問い合わせ方法は電話で、0120-513-550(月〜土：午前9時〜午後6時※日曜・祝日を除く）から問い合わせが可能です。商品内容を先に知りたい場合には、Webサイトから資料請求や見積のシミュレーションができます。

必要性がある人は医療保険に加入しよう

医療保険の必要性は、家族構成や資産状況によって異なります。しかし、現在は20代〜60代まで90％以上が医療保険に加入していることから、多くの人が病気やケガのリスクに備えていることが分かります。医療保険への加入を検討する際は、はじめに自身にとってどのくらいの医療保障が必要なのか確認することが大切です。
チューリッヒ生命のWebサイトでは、ライフステージに対応したおすすめの保険プランを提供しています。また、保障額や保険料のシミュレーションも可能なため、医療保険に加入した場合に自身が希望するプランの保険料がいくらなのかすぐにわかります。
あなたに最適な医療保険がみつかるため、ぜひ参考にしてみてください。

※上記は一般的な内容です。保険の種類や呼称、保障内容等は商品によって異なりますので、実際にご加入いただく際は商品詳細をご確認のうえご契約ください。

【執筆・監修】

ファイナンシャルプランナー 宮里 恵 （みやざと めぐみ）

• M・Mプランニング　代表

保育士、営業事務の仕事を経て、ファイナンシャルプランナーに。
独身、子育て世代から定年後の方までお金に関する相談を受けて、16年目になります。
主婦FPとして等身大の目線でのアドバイスが好評です。
家計・保険・老後・相続などの個別相談を主に、マネーセミナー、お金の専門家として記事の監修、テレビ取材なども受けている。
「人生100年時代の今、将来のための自助努力、今からできることを一緒に考えていきましょう。」

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