50代の医療保険は必要？選び方のポイントとおすすめの保険

1．50代で医療保険は必要か？

50代で医療保険は必要なのか、実際の病気のリスクを見ながら考えてみましょう。

1-1．病気のリスクは年齢とともに上がる

厚生労働省の「患者調査」から年齢別の入院受療率（医療機関で入院治療を受けた人の割合）をみると、病気のリスクは年齢とともに高まっていく傾向があります。特に50代以降は入院受療率の上昇幅が大きくなり、病気のリスクが急激に上がっていくことがデータでも示されています。

出所：厚生労働省「令和2年（2020年）患者調査」をもとに筆者作成

その中でも特に気になるのはガンではないでしょうか。下のグラフは、国立がん研究センターの統計調査による、年齢別のガン罹患率を示したものです。グラフからもわかるように、ガンは加齢によって顕著にリスクが上がる傾向があり、男性は50代からガンになるリスクが急激に上昇して90代でピークとなります。

一方で女性のガン罹患率は30代から上がり始め、50代までは男性よりもリスクが高くなっています。女性特有の乳ガンや子宮頸ガン、子宮ガンなどは、若いうちに発症するケースも多いことなどが要因と考えられます。50代以降は男性に比べてガンの罹患率は低くなっていますが、加齢に伴ってガンのリスクが上がる傾向に変わりなく、男性と同様にガンへの備えが必要といえます。

出所：国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」（全国がん登録）より筆者作成（2019年統計）

1-2．健康寿命と平均寿命の推移

内閣府の高齢社会白書によると、2019年時点の平均寿命と日常生活に制限のない期間である健康寿命は、それぞれ男性が81.41年、72.68年、女性が87.45年、75.38年となっています。長生きできることは好ましい面もある一方、健康寿命と平均寿命の差は、男性で8.73年、女性で12.07年もあります。あくまで平均であり、すべての人に当てはまるわけではありませんが、場合によってはこれ以上の期間、健康状態などに問題を抱えながら暮らしていかなければならないことになります。
男女ともに健康寿命も年々伸びているとはいえ、高齢期の生活が長くなるほど病気や介護のリスクは高まります。長期化する老後を安心して過ごすためには、生活費のほかに医療費や介護費用への備えを50代でどれだけ準備ができるかによってその後の老後生活が左右されるといっても過言ではありません。

出所：内閣府「高齢社会白書」より筆者作成

1-3．医療保険で備えるなら、加入はなるべく早めに

医療保険への加入は老後の医療費に備えるための有効的な方法ですが、健康状態によっては加入できないケースや、年齢が上がるほど保険料も高くなるため加入時期には注意が必要です。
保障内容をよく考えて加入するのはもちろん大切ですが、悩んでいる間に病気になって加入や見直しができなくなってしまう場合や、年齢が上がって保険料が高くなってしまう場合があることを認識しておきましょう。老後に向け医療保険で備えようと思っているのであれば、1度しっかり自身の保険について考える時間をつくり、なるべく早めに加入しておくことをおすすめします。

2．50代は医療保険の見直しのタイミング！

50代は病気のリスクが高まる年代であると同時に、将来の仕事や教育費、住宅ローンの返済などに見通しがついてくる時期でもあります。
加入している保険を見直す良いタイミングと言えますので、いま一度加入している保険が自身にあった保障内容になっているかどうか、以下の点を確認しておきましょう。

2-1．最新の医療に対応しているか

医療技術は日々進歩しており、医療保険の保障内容も状況にあわせて変化しています。昔は5日以上入院しなければ入院給付金が支払われない保険が一般的でしたが、現在は日帰り入院から給付金が支払われる保険が主流となっており、中には入院日数にかかわらずまとまった一時金が支払われるタイプの保険もあります。これは近年の医療技術の進歩による入院日数の短期化にあわせた変化といえます。

そのほかにも先進医療の保障や、保障対象となる手術の種類、ガンなどの3大疾病に対する保障、通院治療に対する保障など、最新の医療保険と昔加入した医療保険では保障内容が大きく違っている場合があります。

加入している医療保険が現在の医療事情に対応しているかどうかを確認して、必要に応じて見直しを行ったほうがよいでしょう。

ただし、最新の保険に加入すれば必ずしも保障内容が良くなるわけではありません。これまで保障対象だった種類の手術が最新の保険では保障対象外になってしまう場合や、年齢が上がっているため見直しをすると保険料が元の保険料よりも高くなってしまう場合もあります。それらのデメリットについてよく理解した上で見直すべきかを判断していきましょう。

また、保険の見直しは加入している保険をすべて解約して新しく加入し直すという方法だけでなく、加入している保険の活かせる部分は残して、不足している部分を新しい保険に加入して補うという方法もあります。追加加入では保障が重複して、保険料が割高になることもありますが、必要な保障だけを自由に組み合わせられる医療保険もありますので、そのような保険を選ぶことで保障の重複を避けることができます。

2-2．保険料が途中で上がらない？保障が途中で切れない？

更新型の医療保険の場合、更新ごとに保険料が上がり、50代以降の更新となると保険料の上がり方がかなり大きくなるため、保険料が負担となって保険を続けられなる人も少なくありません。また、70歳や80歳など一定の年齢になると更新ができなくなり保障が無くなってしまうこともあります。
他にも、別の種類の保険（主契約）に特約として医療保障がついているタイプの場合には、主契約が満期を迎えたり解約したりすると特約の医療保障も同時に無くなってしまうものもあります。

自身の加入している医療保険が更新型なのかどうかを確認して、必要であれば今の内から終身タイプの保険への見直しを検討しておくと良いでしょう

2-3．ライフステージに合わせた見直しにより、保険料が安くなる場合も

同じような保障内容の医療保険に見直す場合は、年齢が上がっていることで元の保険料より高くなってしまうことがありますが、ライフステージに合わせて必要な保障額を小さくすることで保険料を安く抑えることもできます。
また、保険会社によっても保険料に差があるため、複数の保険会社で同じような保障内容を比較して検討することもポイントです。

3．50代は医療保険にいくら払っている？

医療保険の必要性や必要な保障額は人によって違うため、平均値自体にあまり意味はありません。とはいえ50代の方のどのくらいが医療保険に加入しているのか、保障額はいくらに設定しているのか気になる人も多いのではないでしょうか。ここでは参考として、生命保険文化センターの実施している「生活保障に関する調査」の結果から、50代の医療保険加入率と入院給付金の平均額をご紹介します。

3-1．50代の医療保険加入率

2019年度の調査によると、50代の医療保険の加入率（※1）は、79.0％（男性77.1％、女性80.4％）となっており、約8割の人が医療保険に加入しています。

※1　民間の生命保険会社や郵便局、JA（農協）、県民共済・生協等で取り扱っている生命保険（個人年金 保険や生命共済を含む）のうち、疾病入院給付金が支払われる生命保険の加入率

3-2．50代の入院給付日額の平均額

50代の入院給付日額の平均額は、男性約1万1,700円、女性約9,500円となっており、年代別で最も高いのが50代です。また、割合では男性は10,000〜15,000円未満が35.7％、女性は5,000〜7,000円未満が34.8％となっていることから、50代の男性は他の年代よりも入院に対する保障を手厚くしていることが分かります。

出所：生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」疾病入院給付金日額（全保連）

4．50代の医療保険の選び方

医療保険を検討する際は、以下のポイントに注目して検討していきましょう。

4-1．医療保険の入院給付日額

医療保険の入院給付日額は、公的医療保険制度や勤務先の福利厚生、貯蓄などでカバーできる部分と負担できる保険料とのバランスを考慮して決めていきましょう。

公的医療保険制度の医療費の自己負担割合は原則3割で、高齢者の自己負担割合は70〜74歳の人は2割、75歳以上の人は1割と、高齢になるほど下がっていきます（現役並みの所得がある人は3割負担　※2023年1月13日現在）。また、医療費が高額になった場合も所得に応じて自己負担上限額を超える費用は高額療養費制度によってカバーされるため、現状では医療費について過度に心配する必要はないといえるでしょう。しかし、公的医療保険の適用されない差額ベッド代や治療に伴う諸費用、先進医療の技術料などは全額自己負担となりますので、この部分を貯蓄や医療保険でカバーする必要があります。

また、入院した場合は収入にも影響が出ます。会社員や公務員などは給料の約3分の2にあたる傷病手当金を受取れますが、傷病手当金のない自営業の人は入院して仕事ができなくなれば、収入がゼロになるおそれもありますので、入院により減少が見込まれる収入額に応じて入院給付金を上乗せしておくと安心です。収入を補てんするために上乗せした入院給付金は、退職して年金生活となった際には減額することで保険料を安くすることもできますので、定年後に見直しすることを想定して加入するといいかもしれません。

生命保険文化センターの調査では、入院時の自己負担費用（※2）と、入院により得られなくなった収入（逸失利益）の総額は、1日あたり平均で25,800円。割合では10,000〜15,000円未満が20.9％と最も多くなっています。入院給付日額は1万円を基準にして、公的保障や勤務先から受けられる保障、貯蓄でカバーする費用、保険料の負担などを考慮して決めるとよいでしょう。

出典：生命保険文化センター 2022（令和4）年度生活保障に関する調査《速報版》

（※2）自己負担費用は、治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や 衣類、日用品などを含む。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額

4-2．医療保険の入院給付金の1入院あたり支払限度日数

一般的な医療保険の入院給付金には、1回の入院で支払われる日数に上限が定められています。入院が短期化しているのは事実ですが長期の入院がなくなったわけではなく、特に高齢になるほど入院は長期化しやすい傾向にあります。

出所：厚生労働省「令和2年（2020年）患者調査」

入院は長期になるほど、身体的、心理的、経済的な負担は大きくなりやすく、そのような状況を経済的な面で支えることも保険の重要な役割といえます。現在は平均入院日数をおおむねカバーする60日型が主流となっていますが、できれば120日型以上を選ぶことをおすすめします。60日型と120日型では、1入院あたりの支払限度日数は2倍ですが、保険料が2倍になるわけではありません。

＜1入院あたりの支払限度日数による保険料の比較（例）＞
試算条件：50歳、男性
保険期間・保険料払込期間：終身
チューリッヒ生命 終身医療保険プレミアムZ：入院給付日額10,000円、手術給付金等の型・倍率：Ⅰ型・10倍の保障内容の場合
・1入院あたりの支払限度日数60日型：月払保険料3,630円
・1入院あたりの支払限度日数120日型：月払保険料4,190円
（2023年11月2日現在）

＞＞チューリッヒ生命の保険料かんたんシミュレーションはこちら

4-3．医療保険に付加できる特約

医療保険は基本となる入院・手術の保障のほか、特約を付加することによって様々な保障を上乗せできます。特約を付加すれば保障は手厚くなりますが、その分保険料も高くなるため自分に必要な特約をよく考えて選ぶことが大切です。主な特約には次のようなものがあります。

・先進医療特約

先進医療特約は、厚生労働大臣が認める先進医療による療養を受けた場合に、その技術料相当額の給付金が支払われる特約です。先進医療とは厚生労働大臣が定める評価療養のひとつで、自由診療のうち保険診療との併用が認められている先進的な医療技術による治療や検査方法を指し、種類によって数万円〜数百万円の技術料がかかることがありますが、公的医療保険制度が適用されないためその全額が自己負担となります。あくまで治療の選択肢のひとつですが、自己負担額が高額になるケースもあるので、医療保険に付加する場合は主契約に比べて低廉な保険料で付加できるので追加しておきたい特約です。

・特定疾病一時金特約

特定疾病一時金特約は、ガンを含む3大疾病で所定の状態となった場合にまとまった一時金が支払われる特約です。ガンの治療は入院や手術だけでなく、通院で抗がん剤や放射線治療などを行うケースも多く、退院後も治療が長引きやすいのが特徴です。ガンと診断された場合は入院治療や通院治療にかかる費用など、さまざまな費用がかかることが想定されますので、診断された時点でまとまった一時金が受取れると安心かもしれません。

・通院特約

通院特約は、退院後一定期間内の間で、入院の原因となった病気やケガの通院治療に対して給付金が支払われる特約です（商品によっては入院前の通院も対象）。入院は短期化傾向にある一方で通院による治療が増えていることから、こちらも検討しておきたい特約です。

4-4．健康状態に不安があっても医療保険に入れる？

持病などで健康状態に不安のある人の場合、現在加入している保険があれば、まずその保険を活かすことを考えましょう。それでも加入している保険の内容に不満がある場合や、更新型で保障が途中で切れてしまう、保険料が上がってしまうのを避けたい場合には、健康状態の審査基準が緩和された「緩和型」の終身医療保険に加入するという選択もあります。ただし、緩和型の医療保険は通常の医療保険に比べて審査基準が緩和されている代わりに保険料が高く設定されています。また、健康状態に不安があったとしても、通常の医療保険の審査基準は保険会社によって異なりますので、1つの保険会社で加入を断られても、諦めず他の保険会社へ相談してみましょう。

4-5．医療保険の保険期間と保険料の支払い方法

医療保険には、一定期間のみを保障する「定期医療保険」と、一生涯保障の続く「終身医療保険」があります。どちらを選ぶかは加入目的により違ってきますが、高齢期のリスクに備えることが目的であれば、50代から「終身医療保険」に加入しておくことをおすすめします。

また、終身医療保険の保険料の支払方法には、一生涯保険料を払い続ける「終身払」と、一定期間ですべての保険料の払込みを終える「短期払」があり、保障内容などの条件が同じであれば、毎月の保険料は終身払のほうが安くなります。

終身医療保険は一生涯続けることを前提に加入するものですが、医療保険は時代にあわせ必要とされる保障が変化しやすく、健康状態などに問題がなければ途中で保障内容の見直しもできます。保険を長く続ければ短期払の払込保険料総額のほうが少なくて済むことがありますが、終身払の払込保険料総額が短期払の払込保険料総額を逆転するまでには一定の期間を要します。保険料の支払いを老後に残したくないという強い希望があれば短期払を選ぶことをおすすめしますが、毎月の保険料が安く、途中で保険の見直しもしたいという希望があれば終身払をおすすめします。

5．50代におすすめの医療保険

チューリッヒ生命の「終身医療保険プレミアムZ」は、50代にもおすすめの終身医療保険です。

5-1．終身医療保険プレミアムZ

「終身医療保険プレミアムZ」は、基本となる入院・手術の保障に、自由に特約を組み合わせて加入できる終身医療保険です。短期入院から所定の8大疾病やストレス性疾病による長期入院、先進医療・患者申出療養、退院後の通院治療など、必要な保障を自由にカスタマイズできるため、保険料が高くなりやすい50代でも保険料を抑えて備えられるのが魅力です。

6．まとめ：50代からは老後に向けた貯蓄と保険のバランスを考えた備えを

十分な貯蓄を備えられているのであれば、入院した場合の経済的な不安は少なく、医療保険の必要性も無いかもしれません。しかし、その貯蓄は医療費として使うためのものとは限らず、日々の生活費や老後資金としての役割もあります。

もしものときに医療保険があれば、経済的な負担だけでなく、精神的にもサポートしてくれる存在になるはずです。
医療保険は保障を手厚くするほど保険料の負担が大きくなるため、公的保障や貯蓄で備える部分と、保険で備えておく部分のバランスを考えて備えることがポイントです。適切な備えができているか、今一度確認してみましょう。