医療保険の通院保障は必要?知っておきたい通院費の基礎知識

掲載日:2021/01/27   更新日:2023/01/20

おもちゃの車いすの画像

医療保険に付加できる「通院保障」。契約するとき「通院保障って必要なのかな?」と迷ってしまうかもしれません。

ここでは、通院保障を付加するか否かの判断に役立つ情報を詳しく解説していきます。 医療保険加入時の参考にしてみてくださいね。

この記事のポイント

・通院時に、通院給付金を受取れるのが「通院保障」

・保障が手厚い分、保険料が割高になる傾向

・自分のニーズや予算に合わせて付加を検討

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1.医療保険の通院保障とは?

まずは、医療保険の通院保障とはどのようなものなのか整理しておきましょう。

1-1.医療保険の通院保障について

書類に記入している図

医療保険の通院保障とは、病気やケガで病院に通院したときに「通院給付金」が受取れる保障のことです。

一般的な医療保険は、あくまで病気やケガによる「入院」や「手術」をカバーするための保険であり、「通院」したときの保障はありません。そのため、通院保障については別途特約(オプション)で付加する必要があります。

FPのひとこと解説:

通院しただけでは保障されない可能性がある

通院保障には「入院前の通院」や「退院後の通院」を保障するなど、保険会社ごとに一定の条件がつくことが一般的です。また、ここでいう通院とは、大きな病気やケガをしたあとの経過観察のような検査や投薬が想定されています。

したがって「今日はちょっと体調が悪いから、念のため病院で診てもらった」というようなケースでは、通院保障の対象にならないことが多いので注意しましょう。

1-2.通院給付金が支払われる期間

通院の条件が保険会社によって異なるように、保障される通院の期間も異なります。通院保障をオプションとして付加する前に、入院前後のいつまでの通院が保障の対象になるのか、また何日分まで対象になるのかを確認するようにしましょう。

参考までに、通院保障で保障される範囲を図で見てみましょう。

通院給付金の保障範囲例の図 通院給付金の保障範囲例の図

この図1の例では、退院の翌日から120日以内なら30日分の通院を限度に保障が受けられます。また、全体での限度日数は1,095日までとなっており、通院の回数が限度日数を超えると、その後の通院に対する給付金は受取れないこともおさえておきましょう。

2.医療保険に通院保障は必要?

PCの前で悩んでいる女性

通院保障の概要についてお伝えしましたが、そもそも通院保障は必要なのかと悩む方も多いはず。

通院保障の内容は保険会社によって異なるほか、通院保障特約の名称にも微妙に差があるため、自身のニーズや予算と照らし合わせながら、通院保障を付加するべきかどうかを検討しましょう

参考までに、通院保障の名称や条件の違いを下記表1にまとめてみました。

通院保障の名称や上限の比較表 通院保障の名称や上限の比較表 ※保障内容や保険料は年齢その他の条件で変わったり、改定で見直されたりすることがあります。あくまで参考とお考えください。

表1からもわかるように、通院保障は保険会社によって差があります。また、保障内容が手厚いぶん保険料が割高になる傾向があるため、通院保障だけでなく保障内容を全体的に把握して検討することが大切です。

通院にかかる費用も把握しておこう

通院にかかる費用を知っておくと、通院保障の必要性を判断する材料になります。厚生労働省による、主な疾病の入院外の医療費を以下の図で見てみましょう。

医療給付実態調査 医療給付実態調査 出典:厚生労働省「医療給付実態調査」2020年

通院日数や医療費は病状の重さなどによって変わるため、平均値はあくまでひとつの参考です。
ただ、通院保障で受取れる金額が、こうした通院費目安と見合っているかを含めて判断することが大切です。

3.通院治療の増加と重要性について

診察を行う医師と話を聞く患者

近年では、医療技術の発達や在宅医療の増加により、入院の短期化および通院治療へのシフトが進んでいます

医療保険や通院保障の必要性を判断するためにも、最近の入院や通院の事情について知っておきましょう。

3-1.入院日数は短縮傾向にある

まずは、年齢階級別に入院日数の推移を見てみると、近年特に顕著に短くなっていることがわかります。

年齢階級別にみた退院患者の平均在院日数の年次推移 年齢階級別にみた退院患者の平均在院日数の年次推移 出典:厚生労働省「患者調査」2020年

平均の入院日数は32.3日ですが、さらに詳しく統計を見てみると、退院患者の約7割は入院日数14日以内に収まっています。

3-2.入院日数が短くなっている理由

こうした入院日数の減少傾向の理由としては、医療の進歩が挙げられます

例として、開腹を伴う手術をした患者さんがいたとしましょう。以前であれば、傷がふさがるまで入院し、経過観察が必要となるケースがほとんどでした。しかし昨今では、医療技術の進歩によって腹腔鏡をはじめとした身体への負担が少ない手術が可能となり、結果として早期に退院することができるようになっています。

入院日数が短くなり、多くの患者さんを受け入れられる反面、退院して在宅医療に移行する患者さんが増えるなど、私たちを取り巻く医療環境は今もなお変化を続けています。

在宅医療を受けた推計外来患者数の年次推移 在宅医療を受けた推計外来患者数の年次推移 出典:厚生労働省「患者調査」2020年

3-3.今後の通院治療の動向

この先も入院日数が減り、退院後の通院治療を重視した体制にシフトしていく傾向は続くと考えられます。そして、こうした医療の変化は医療保険の保障内容にも影響を及ぼすといえるでしょう。

かつて、ガンという病気は「死の病」ととらえられ、ガンの保障といえば「死亡」や「長期入院」が一般的でした。しかし、昨今の医療技術の発展を受け、ガンになっても短期の入院で済むほか、通院治療を受けながら仕事を継続できるケースが増えています

そのため、ガンという病気においても「入院」治療よりも「通院」治療に重きが置かれはじめており、そうした背景も踏まえてこれからの保険を選んでいく必要があるでしょう。

4.ガン保険にも通院保障がある

診察を行う医師と患者

医療保険の通院保障とは別に、ガン保険の通院保障もあります。ここからは、ガン保険の通院保障について見ていきましょう。

4-1.ガンの通院治療をカバーできる保障が複数ある

ガンの通院治療をカバーできる保障は、大きく分けて次の4つがあります。

・ガン通院給付金

医療保険の通院保障に似ているが、それよりも保障が手厚いことが多い。

・ガン治療に関する給付金

抗がん剤・ホルモン剤・放射線など、該当する治療を受けたときに給付金が受取れる。入院を伴わない通院で受けた治療も対象になる。

・ガン退院療養給付金

ガンで入院後、退院したときにまとまったお金が受取れ、その後の通院治療などに利用できる。

・ガン診断一時金

ガンと診断されたときに受取れる「診断一時金」を通院費用に充てることも可能。

ガン保険の通院保障は、入院前や退院後の通院でなくても保障の対象になることが一般的です。保険会社や特約によって保障内容に差はあるものの、ガンに特化している分、手厚い保障が受けられる傾向にあります。

4-2.通院によるガン治療が増えている

先述の通り、入院の短期化と通院治療へのシフトは、ガン治療においても顕著です。

ガン治療での在院日数と入院・外来患者数の推移 ガン治療での在院日数と入院・外来患者数の推移 ※悪性新生物(ガン)の退院患者における平均在院日数(病院・一般診療所)(令和2年「患者調査」より作成) ※悪性新生物(ガン)の退院患者における平均在院日数(病院・一般診療所)(令和2年「患者調査」より作成)

ガンの通院治療数は年々増えており、2008年の調査以降は入院患者の数を外来患者の数が上回るようになりました

ガンの通院治療は、抗がん剤の使用などで1回あたりの医療費が高額になりやすいうえに、複数回にわたって病院に通うことになるため、期間も長くかかる傾向があります。ガン保険の通院保障は、高額になりやすい医療費の負担に備えることができ、入院しなくても給付金を受取れるのが特徴です。 そのため、どちらかといえば医療保険の通院保障よりも必要性が高いといえるかもしれません。

なお、チューリッヒ生命の「終身ガン治療保険プレミアムZ」では、所定の抗がん剤治療に加え、自由診療による所定の抗がん剤治療、入院前の通院も保障の対象です。ぜひチェックしてみてくださいね。

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また、ガン保険の通院保障については「ガン保険に通院保障は必要?」の記事でも詳しく解説しています。

5.通院保障以外で通院費をまかなう方法

最後に、通院保障以外で通院費をまかなう方法をいくつか取り上げてみました。通院保障検討時の参考にしてみてくださいね。

5-1.医療保険の入院一時金

医療保険のなかには、入院したら通常の「1日あたりいくら」で計算される入院給付金とは別に、入院一時金としてまとまった給付金を受取れる特約を付加できるものもあります。

入院一時金は主に差額ベッド代、パジャマ代、交通費など入院に伴う医療費以外の費用負担の軽減に使うことが想定されていますが、これを退院後の通院費用の補てんに充てることもできます。

5-2.傷害保険

傷害保険とは、ケガによる入院、手術、死亡などのリスクに備えられる保険です。傷害保険であれば、ケガが原因の通院の場合、入院を伴わなくても給付金を受取れる場合があります

ただし、傷害保険はあくまでケガの保障がメインであり、病気による通院は対象にならないケースが多いので注意が必要です。

また、傷害保険のような内容を「ケガの特約」などとして医療保険に付加できる保険会社もあります。

5-3.公的保険制度

医療費の負担を抑えられるのは民間の保険だけではありません。そこで、把握しておきたいのが公的保険制度です。

まず押さえておきたいのが、医療費の自己負担が一定額以上になった場合、同月内の医療費が自己負担額の上限を超えた部分(年齢が所得により自己負担額は異なります)が健康保険から払い戻される「高額療養費制度」。
また、病気やケガで会社を休んだときでも標準報酬月額の約3分の2が受取れる「傷病手当金」、1年間に支払った医療費が所定額を超えた場合に医療費控除の確定申告をすることで、所得税が再計算され控除分が還付される「医療費控除」などもあるため、こうした公的制度を活用して通院費をまかなうことも可能です。

5-4.通院費用、どうやってカバーする?

通院費用をカバーする方法として、医療保険の通院保障、入院一時金、傷害保険のほか、公的制度の社会保険を挙げましたが、そもそも保険に頼らずに自分の貯蓄でまかなうという方法もあるでしょう

どんなリスクをどこまで保険でカバーしたいのか、そのためにいくらまでなら保険料を支払ってもいいのかなど、個々の価値観によって最善の方法は異なります。

通院が必要になったときにかかる費用と保険料のバランスを見ながら、自分に合った備え方を考えてみましょう。

6. まとめ

病院の待合室で車椅子に座っている高齢の女性とそれを押す高齢の男性

医療保険の通院保障は、基本的に入院を伴う病気やケガによる通院が対象で「入院前」や「退院後」などの条件があります。

保険会社によって保障される通院の条件、保障される日数、保険料などが異なりますので、しっかり確認して検討するようにしましょう

※上記は一般的な内容です。保険の種類や呼称、保障内容等は商品によって異なりますので、実際にご加入いただく際は商品詳細をご確認のうえご契約ください。

【執筆・監修】

馬場愛梨の写真

馬場愛梨 (ばば えり)

  • ばばえりFP事務所 代表

自身が過去に「貧困女子」状態でつらい思いをしたことから、お金について猛勉強。銀行・保険・不動産などお金にまつわる業界での勤務を経て、独立。
過去の自分のような、お金や仕事で悩みを抱えつつ毎日がんばる人の良き相談相手となれるよう日々邁進中。
むずかしいと思われて避けられがち、でも大切なお金の話を、ゆるくほぐしてお伝えする仕事をしています。平成元年生まれの大阪人。

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