保険料シミュレーション・お見積り（医療保険）

支払事由

病気・ケガで入院されたとき

支払限度

・１入院30日限度30日型
・１入院60日限度60日型
・１入院120日限度120日型
※通算1,095日限度

支払事由

病気・ケガで所定の手術を受けられたとき
所定の骨髄移植術を受けられたとき

支払限度

・回数無制限
ただし、一連の手術＊については60日間に1回まで

＊ 医科診療報酬点数表において、一連の治療過程で複数回実施されても手術料が1回のみ算定されることとなる手術を指します。

支払事由

病気・ケガの治療を直接の目的として所定の放射線治療を受けられたとき

支払限度

・回数無制限
ただし、60日間に1回まで

支払事由

１入院の支払限度に到達した日の翌日以後、または通算支払限度に到達した日の翌日以後に、７大疾病の治療を直接の目的として入院されたとき

支払限度

・支払日数無制限

支払事由

所定のストレス性疾病の場合、入院給付金【30日型】【60日型】【120日型】の1入院の支払限度日数が365日に拡大します。

支払限度

・1入院365日まで（通算1,095日限度）

支払事由

所定の先進医療による療養を受けられたとき

支払限度

・回数無制限（通算2,000万円限度）

「先進医療による療養」について
・「先進医療」とは、厚生労働大臣が定めた公的医療保険制度適用前の高度な医療技術をいいます。（最新の先進医療技術名および、実施している医療機関名については厚生労働省ホームページをご確認ください。）「療養」とは、診察、薬剤または治療材料の支給および処置、手術その他の治療をいいます。
・先進医療による療養は、厚生労働大臣が定める特定の病院または診療所で行われるものに限ります。
・ご契約日時点で先進医療の対象であった医療技術でも、療養を受けた時点で先進医療の対象外となっている場合、先進医療給付金のお支払いはできません。

支払事由

先進医療給付金の支払われる療養を受けられたとき

支払限度

・同一の先進医療による療養について1回限度

支払事由

入院給付金が支払われる入院をし、その入院の退院日の翌日からその日を含めて120日以内に、その入院の原因となった病気やケガの治療を目的として通院されたとき

支払限度

・1回の退院後通院期間あたり30日限度（通算1,095日限度）

支払事由

1回目
初めてガン（悪性新生物・上皮内新生物）と診断確定されたとき、または所定の急性心筋梗塞・脳卒中の治療を直接の目的として入院を開始されたとき
2回目
前回の3大疾病診断給付金のお支払い事由に該当した日からその日を含めて2年を経過した日の翌日以後に、3大疾病の治療を直接の目的として入院されたとき

支払限度

・回数無制限

＊ ガン（悪性新生物・上皮内新生物）については90日間の不てん補期間があります。

支払事由

初めてガン（悪性新生物）と診断確定されたとき、または所定の急性心筋梗塞・脳卒中の治療を直接の目的として入院を開始されたとき、以後の保険料の払込みは必要ありません

＊ ガン（悪性新生物）については90日間の不てん補期間があります。

支払事由

被保険者が、主契約の入院給付金の支払われる入院を開始したとき

※同一疾病・不慮の事故により、退院日の翌日からその日を含めて180日以内に再入院をされた場合は1回の入院とみなします。
※7大疾病延長入院特約と同時に付加した場合でも、主契約の入院給付金通算支払日数1,096日目以後の７大疾病延長入院に対しては、入院一時金をお支払いいたしません。
※この特約は2017年9月2日以後が契約日となる契約にのみ付加することができます。

支払事由

被保険者が、つぎのa.～d.のいずれかに該当したとき a.所定の５疾病（悪性新生物、急性心筋梗塞、脳卒中、肝硬変および慢性腎不全）により所定の就業不能状態（注1）に該当し、かつ、その就業不能状態が該当した日を含めて60日をこえて継続したと診断されたとき b.傷害または疾病を原因として所定の高度障害状態に該当されたとき c.不慮の事故による傷害を原因として所定の身体障害状態に該当されたとき d.所定のストレス性疾病（注2）により入院をされ、かつ、その入院が60日をこえたとき

（注1）所定の就業不能状態とは、所定の５疾病の治療を目的として、入院をされている状態、または５疾病により、医師の指示を受けて自宅等で療養されており、職種を問わず、全ての業務に従事できない状態をいいます。
（注2）所定のストレス性疾病については、詳しくは「ストレス性疾病延長入院特約（Z02）」をご覧ください。
※上皮内新生物は対象になりません。
※責任開始の日からその日を含めて90日以内に悪性新生物と診断確定された場合は、対象となりません。
※就業不能年金の支払開始後は、新たに就業不能年金の支払事由に該当した場合でも、就業不能年金をお支払いする期間は延長されません。
※被保険者がこの特約の責任開始の日からその日を含めて90日以内に悪性新生物と診断確定された場合で、その診断確定の日からその日を含めて６ヶ月以内に契約者から当社にお申出があったときは、この特約を無効とすることができます。また、この場合で無効としないときでも、保険期間を通じて悪性新生物については就業不能年金をお支払いできません。
※年金支払期間中、将来の年金のお支払いに代えて、年金の未支払分の現価相当額の全部または一部を一時にお支払いすることができます。
※就業不能年金のお支払いが終了した後は、この特約は消滅します。
※年金が支払われる場合には、その支払事由が生じた日以降、将来に向かって次期以降のこの特約の保険料の払込を要しません。
※この特約は、被保険者の年齢が満20歳以上満65歳以下の場合にご加入いただけます。