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医療保険の費用相場は?保険料を決める要素と自己負担額について|医療保険ならチューリッヒ生命

掲載日:2021/08/06   更新日:2021/09/02

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医療費の自己負担額や、医療保険にかかる費用(保険料)の相場はいくらなのか。そもそも保険料はどのように決まるのか。今回は医療保険に関するこれらの疑問に答えていきます。

医療費の自己負担額はいくら?

国民皆保険制度のある日本では、原則すべての人がなんらかの公的医療保険制度への加入が義務付けられており、医療費の負担を軽減するさまざまな給付を受けられます。保険証を提示して医療機関で診療を受けた場合、多くの人が実際にかかった医療費の3割の負担で済むのは、残りの7割を公的医療保険が「療養給付」として負担しているからです。

医療費の自己負担割合

医療費の自己負担割合は年齢や所得によっても異なり、未就学児や高齢者などは自己負担割合が低く設定されています。

医療費自己負担割合
区分 自己負担割合
6際未満(義務教育就学前) 2割
6歳以上70歳未満 3割
70歳以上75歳未満 2割
(現役並み所得者※は3割)
75歳以上 1割
(現役並み所得者※は3割)

※現役世代の平均的な課税所得(年145万円)以上の所得を有する者(年収約370万円以上)
厚生労働省「医療費の一部負担(自己負担)割合について」より

療養給付によって医療費の自己負担額は抑えられているものの、医療費に比例して自己負担額も増えるため、自己負担額が高額になるケースもあります。それをカバーするのが「高額療養費制度」であり、医療費の同一月(1日から月末まで)の自己負担額が高額になった場合、所得に応じて決まる自己負担限度額を超えた部分が「高額療養費」として還付されます。

高額療養費自己負担限度額(70歳未満の人)
区分 高額療養費制度
1ヶ月の自己負担限度額 多数回該当※1
年収約1,160万円〜 252,600円+(医療費-842,000円)×1% 140,100円
年収約770万円
〜約1,160万円
167,400円+(医療費-558,000円)×1% 93,000円
年収約330万円
〜約770万円
80,100円+(医療費-267,000円)×1% 44,000円
〜年収約370万円 57,600円 44,000円
住民税非課税 35,400円 24,600円

(※1)直近12ヶ月の間に3回以上高額療養費の対象となっている場合の、4回目以降の自己負担限度額

高額療養費制度利用後の自己負担限度額の例
区分 1ヶ月(同一月)の医療費
100万円 300万円 500万円
自己負担限度額
年収約1,160万円〜 254,180円 274,180円 294,180円
年収約770万円
〜約1,160万円
171,820円 191,820円 211,820円
年収約330万円
〜約770万円
87,430円 107,430円 127,430円
〜年収約370万円 57,600円 57,600円 57,600円
住民税非課税 35,400円 35,400円 35,400円

たとえば年収500万円(区分ウ)の人が、同一月内に100万円の医療費がかかった場合、負担割合3割であれば、本来の自己負担額は30万円ですが、高額療養費制度を利用すれば限度額を超える21万2,570円が高額療養費として戻ってくるため、実際の自己負担額は8万7,430円となります。

区分エ・オに該当する人は自己負担限度額が一定、区分ア〜ウに該当する人は、一定額を超えた医療費の自己負担割合が下がるため、医療費が高額になったとしても同一月内であれば自己負担額が大きく増えることはありません。

ただし、限度額は暦月で区切って計算されるため、複数の月にまたがって治療を受けた場合、医療費の総額が同じでも自己負担額が増えることがあります。

大きな企業などの従業員が加入する組合管掌健康保険では、独自の付加給付を行っている場合があり、収入に関わらず月数万円の自己負担で済むケースもあります。

保険が適用されない費用が高額になることもある

公的医療保険制度によって、医療費のかなりの部分がカバーされるといえますが、治療が長引けば経済的な負担が膨らむおそれもあります。また、すべての費用に保険が適用されるわけではありません。食事代などの入院に伴う諸費用や、個室などに入院するときにかかる差額ベッド代、通院のための交通費、先進医療の技術料、自由診療にかかる治療費などはすべて自己負担となり、これらの費用が高額になることもあります。公的保障があるとはいえ、やはり自身でも備えておくべきでしょう。

入院時の自己負担費用の平均は1日あたり2万3,300円

生命保険文化センターの調査によると、入院時の自己負担費用(※2)の総額は平均で20万8,000円、自己負担費用の総額を入院日数で割った1日あたりの自己負担費用は、平均で2万3,300円となっています。

入院時の自己負担費用 入院時の自己負担費用 入院時の1日あたりの自己負担費用 入院時の1日あたりの自己負担費用 生命保険文化センター「令和元年度生活保障に関する調査《速報版》」(医療保障・過去5年間の入院経験)より筆者作成

(※2)治療費・食事代・差額ベッド代・交通費・雑費などを含む。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額。

自己負担費用は20万円以下のケースが半数以上を占める一方、100万円以上かかっているケースもあります。

医療保険の平均費用はいくら?

医療保険に支払う費用(保険料)は、必要な保障内容や保障額によって人それぞれ違います。とはいえ、他の人が保障額をいくらに設定しているのか、いくら保険料を支払っているのか気になる人も多いのではないでしょうか。ここでは生命保険文化センターの調査をもとに、入院給付金の平均額と保険料についてみていきましょう。

入院給付日額の平均額

生命保険文化センターが実施した平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」によると、世帯主の入院給付(疾病入院給付)日額の平均は9,870円となっています。入院給付日額の分布をみると、5,000〜7,000円未満が24.2%で最も多く、次いで10,000〜15,000円未満が23.3%で続きます。

医療保険のパンフレットなどでは、一般的に入院給付日額5,000円や10,000円のプランが掲載されていることが多く、入院給付日額5,000円または10,000円で加入している人が多いことが推察されます。

入院給付日額の平均額 入院給付日額の平均額 生命保険文化センターが実施した平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」世帯主の疾病入院給付金(全生保)より

医療保険にかける費用(保険料)はいくらくらい?

ほかの人がいくら保険料を支払っているのか気になるかもしれませんが、保険料の平均額自体にあまり意味はありません。保険料は必要となる保障を確保するために支払う費用であり、保険料にあわせて保険に加入するのは好ましくないからです。

ここでは医療保険にかける費用の相場を把握する意味で、加入者の多い入院給付日額5,000円と10,000円のプランについて、チューリッヒ生命の「終身医療保険プレミアムDX」の保険料を例に確認しておきましょう。

終身医療保険の月払保険料(例)
性別 加入年齢 入院給付日額
5,000円 10,000円
男性 20歳 1,100円 1,800円
30歳 1,360円 2,220円
40歳 1,830円 3,010円
50歳 2,670円 4,390円
60歳 4,095円 6,740円
女性 20歳 1,225円 2,050円
30歳 1,435円 2,420円
40歳 1,830円 3,110円
50歳 2,590円 4,480円
60歳 4,120円 7,240円

【試算条件】
チューリッヒ生命・終身医療保険プレミアムDX
月払(計算基準日:2021年9月2日現在)
契約プラン(共通):1入院支払限度日数:120日型/手術給付金:(入院中)10万円,(外来)5万円/放射線治療給付金:10万円/終身払/他特約なし

上記は基本保障のみ契約した場合の保険料の一例であり、特約を付加する場合には別途特約保険料が上乗せされます。また、保険会社や商品によっても保険料は変わります。

医療保険の保険料を左右する要素

医療保険の保険料を左右する要素には次のようなものがあります。それぞれの要素が保険料にどう影響するのかみていきましょう。

保障内容

保障内容は保険料に大きく影響し、保障が手厚いほど保険料も高くなる傾向があります。

保障金額(給付金額)

他の条件が同じであれば、入院給付日額や手術給付金額、各種特約の給付金額などの保障額(給付金額)に比例して保険料は上がる傾向があります。例えば、チューリッヒ生命の終身医療保険プレミアムDXで入院給付日額5,000円と10,000円の入院保障部分の保険料を比較すると、日額10,000円の保険料は日額5,000円の保険料の2倍です。実際の保険料は、さまざまな保障に対する保険料が合計されていることが多く、分かりにくいケースもありますが、それぞれの保障に対する保険料のみを比較すれば、保障金額と保険料が比例していることがわかります。

入院給付日額の違いによる保険料の差
入院給日額 5,000円 10,000円 15,000円
手術給付金 入院中10万円、外来5万円(共通)
放射線治療給付金 10万円
月払保険料 1,830円 3,010円 4,190円
うち入院給付金に
対する保険料
1,180円 2,360円 3,540円
差額 1,180円

【試算条件】
チューリッヒ生命・終身医療保険プレミアムDX
契約年齢:40歳/男性/月払(計算基準日:2021年9月2日現在)
契約プラン(共通):1入院支払限度日数:120日型/手術給付金:(入院中)10万円,(外来)5万円/放射線治療給付金:10万円/終身払/他特約なし

1入院あたりの支払限度日数

入院日数に応じて入院給付金が支払われる医療保険では、60日型、120日型のように、1入院につき入院給付金が支払われる上限を決めて加入します。支払限度日数が多いほど保険料は上がりますが、支払限度日数が2倍になったとしても保険料が2倍になるわけではありません。

1入院あたりの支払限度日数の違いによる保険料の差
支払限度日数 30日型 60日型 120日型
月払保険料 1,400円 1,590円 1,830円
差額 190円 240円

【試算条件】
チューリッヒ生命・終身医療保険プレミアムDX
契約年齢:40歳/男性/月払(計算基準日:2021年9月2日)
契約プラン(共通):入院給付日額:5,000円/手術給付金(入院中)10万円, (外来)5万円/放射線治療給付金:10万円/終身払/他特約なし

上記の例で60日型と120日型を比較すると、支払限度日数が2倍になっても、保険料は2割弱しか上がりません。入院期間が1日から60日の間となる方の割合と、61日から120日の間となる方の割合では、同じ60日間でも後者のほうが割合は低く、それが保険料にも反映されているのです。

入院が短期化しているのは事実であり、支払限度日数を少なくして保険料を抑えるのもひとつの選択といえます。しかし、長期入院がなくなったわけではなく、経済的なリスクや心理的な不安は入院が長引くほど大きくなりがちです。また、退院後一定期間内に再入院すると、入院日数が通算されるケースもあり、短期間で入退院を繰り返した場合など、支払限度日数を超えて給付が受けられなくなるおそれもあります。

特約

医療保険は、特約を付加して保障を手厚くできますが、その分だけ保険料も上がります。その保障が必要なのかよく考え、付加すべきか判断することが大切です。

加入時の年齢

医療保険の保険料は、病気やケガによって給付金の支払いが発生するリスクに応じて計算されます。病気やケガによる入院リスクは、年齢が上がるほど高まる傾向があり、加入時の年齢が上がるほど保険料が高くなる傾向があります(入院リスクが比較的高い0〜3歳くらいの子どもなど、年齢が上がると保険料が下がるケースもあります)。

人口10万人あたりの入院受療率 人口10万人あたりの入院受療率 厚生労働省「平成29(2017)年患者調査」(受療率 性・年齢階級別)より筆者作成

性別

性別も保険料に影響します。終身医療保険の場合、保障内容や対象となる疾病などの商品特性により、男女の保険料に差が生じます。

保険期間(保障期間)

医療保険は保険期間(保障される期間)の違いによって、一定期間を保障する「定期医療保険(定期タイプ)」と、一生涯保障の続く「終身医療保険(終身タイプ)」の大きく分けて2つのタイプがあります。定期医療保険と終身医療保険では加入時の年齢や保障内容など、他の条件が同じであれば、定期タイプの保険料のほうが終身タイプの保険料よりも安くなる傾向があります。

定期医療保険の特徴

更新ごとに保険料が上がるイメージ図 更新ごとに保険料が上がるイメージ図

※上記は一例であり、保険会社や契約内容によって異なります。

定期医療保険(定期タイプ)は、保険期間(保障される期間)が10年間、15年間というように定められています。保険期間が満了した場合は、そのときの健康状態に関わらず、同じ保障内容、保険期間で契約を更新できる商品が一般的です。ただし、保障を継続できる年齢には、70歳や80歳など商品ごとに上限が定められており、上限年齢以降は保障を継続できないものもあります。

終身医療保険の特徴

終身医療保険では一生涯保証が続き、満期や更新がないことを示すイメージ 終身医療保険では一生涯保証が続き、満期や更新がないことを示すイメージ

※上記は一例であり、保険会社や契約内容によって異なります。

終身医療保険(終身タイプ)では、一生涯保障が続き、満期や更新はありません。解約などで契約が消滅しない限り被保険者(保障の対象者)が亡くなるまで保障が続き、保険料払込期間中に保険料が上がることがない商品が多いですが、ご契約内容によっては保険料が上がるものもあります。

定期医療保険と終身医療保険の保険料の違い

保険料は、契約時(更新時)の年齢と保険期間に応じて計算されます。成人であれば、一般的に年齢が低いほど入院や手術などのリスクが低い傾向があるため保険料は安くなる傾向があり、年齢が上がり入院や手術などのリスクが高まるにつれて保険料も高くなっていく傾向があります。

また、加入時から保険期間のリスクや金利などを加味したうえで平均して保険料が計算されます。加入当初はリスクの高くなる保険期間後期の保険料の一部を前払いするような形となるため、加入当初の各年齢のリスクに応じた保険料よりも高い保険料を支払うことになります。

定期医療保険と終身医療保険の保険料のイメージ 定期医療保険と終身医療保険の保険料のイメージ

このような保険料の計算方法から、加入当初は、定期医療保険よりも終身医療保険のほうが保険料は高くなる傾向があります。この差は定期医療保険を更新するごとに縮まっていき、いずれ定期医療保険の保険料が終身医療保険の保険料を上回ります。

保険料払込期間

終身医療保険では、保険料払込期間も保険料に影響します。

保険料払込期間による保険料の違い(月払保険料の例)
終身払 1,830円
75歳払済 2,045円
65歳払済 2,675円
60歳払済 3,285円
10年払済 6,530円

【試算条件】
チューリッヒ生命・終身医療保険プレミアムDX
契約年齢:40歳/男性/月払(計算基準日:2021年9月2日現在)
契約プラン(共通):1入院支払限度日数:120日型/入院給付日額:5,000円/手術給付金:(入院中)10万円,(外来)5万円/放射線治療給付金:10万円/終身払/他特約なし

加入時の健康状態

健康状態によって通常の医療保険に加入できないケースでは、「緩和型医療保険」が選択肢になります。緩和型医療保険は引受基準が通常の医療保険と比較すると緩和されており、健康上のリスクが高い人でも加入しやすい反面、給付金が支払われる可能性が高くなるため、一般的に通常の医療保険よりも保険料は割高に設定されています。

通常の医療保険でも、契約や更新の際に健康診断の結果などで健康状態を判定し、健康状態に応じた保険料が適用される商品もあります。

保険会社の違い

医療保険の保険料は、保険会社による違いもあります。商品内容、リスクの考え方、運営にかかる費用など、保険会社によって保険料の算出方法に違いがあるためです。全く同じ商品ではないため単純な比較はできませんが、同じような保障内容で保険料が大きく違うこともあります。加入する保険を選ぶ際は、複数の保険会社の商品を比較して選ぶことも大切といえます。

掛け捨て型と貯蓄型、どっちがいいの?

クエスチョンマークを両手に首を傾げる女性

医療保険には、保険料が割安な「掛け捨て型」と、満期や解約したときにお金が戻ってくる「貯蓄型」という分類もあり、貯蓄性の有無によって保険料も変わります。

掛け捨て型医療保険の特徴

掛け捨て型の医療保険は、満期や解約時にお金は戻ってきませんが、貯蓄性のある医療保険に比べ保険料が割安なのが特徴です。医療保険は掛け捨て型が主流であり、商品の選択肢も豊富です。

貯蓄型の医療保険の特徴

現在販売されている貯蓄型の医療保険の一例としては、「保険料が戻ってくる」商品であり、60歳や70歳など一定の年齢まで生存していれば、支払った保険料の総額から、それまでに支払われた給付金の合計額を差し引いた金額が、還付給付金として受取れるものです。このような商品は終身タイプの商品が一般的で、還付給付金が支払われた後も、これまでと同額の保険料の支払いを続ければ、保障を継続できるものが多いようです。還付給付金を受け取った時点で、保障を継続するか選べる点もメリットといえるでしょう。

ただし、掛け捨て型の医療保険に比べると保険料は割高で、還付給付金の支払い前に解約すると、支払った保険料より戻ってくるお金が少なくなるデメリットもあります。また、特約にかかる保険料は基本的に還付の対象外である場合が多く、支払った保険料が全額戻ってくるとは限りません。

掛け捨て型に向いている人・貯蓄型に向いている人

掛け捨て型の医療保険は、なるべく負担を抑えて保障を確保したい人、ライフスタイルや医療・社会保障制度など、状況の変化にあわせて柔軟に保険を見直していきたい人などに向いています。

貯蓄型の医療保険は、家計に余裕があり、保険料を掛け捨てにしたくない人、将来のライフプランにある程度見通しがついている人(還付給付金受取時までに保険を見直す可能性が低い人)などに向いています。

掛け捨て型と貯蓄型には、それぞれメリット・デメリットがあり、一概にどちらがいいとはいえません。将来は不確実な部分も多く、保障の確保をメインに考えれば掛け捨て型が基本といえますが、貯蓄型も選択肢に含めて比較した上で、自身の状況や考えに近いほうを選ぶとよいでしょう。

保険料は妥当か?医療保険の加入時にチェックしたいこと

チェックシートと赤ペン

医療保険に加入する際は、自身にとって「必要な保障」を「無理のない保険料」で確保できるようにすることがポイントです。

どのくらいの保障が必要?医療保険でどこまでカバーする?

必要な保障は、収入や支出など家計の状況、保有する資産(貯蓄)の状況、年齢、働き方、社会保障や勤務先から受けられる保障(補償)の内容などによって変わってきます。まずは自身が入院したときや大病を患ったりしたときに、どのくらいの負担が生じるのか、受けられる保障はどのくらいあるのか、おおまかにでも把握しましょう。その負担を医療保険でどこまでカバーするかによって、必要な保障内容が決まってきます。

無理なく続けられる保険料か

いくら保障の手厚い医療保険に加入しても、保険料を払えなければ失効して、保障を受けられなくなってしまいます。そうならないためには保障内容だけでなく、無理なく続けられる保険料で加入することが大切です。

まとめ

医療保険について考える際、ほかの人がどのくらい保険料を払っているかは気にする必要はありません。大切なのは、自身に必要な保障を把握し、その保障を無理のない保険料で確保することです。保険料を決める要素には、年齢や性別など変えられない要素もありますが、保険会社や商品、保障内容、保険料の払込期間など自身で選べる要素も多くあります。これらの選べる要素についてしっかりと考え、比較し、自身にあった保険を見つけましょう。

※上記は一般的な内容です。保険の種類や呼称、保障内容等は商品によって異なりますので、実際にご加入いただく際は商品詳細をご確認のうえご契約ください。

竹国 弘城の写真

竹国 弘城(たけくに ひろき)

1級FP技能士、CFP®
証券会社、生損保総合代理店での勤務を経てファイナンシャルプランナー(FP)として独立。相談者の利益を第一に考え、自分のお金の問題に自分自身で対処できるようになるためのコンサルティングや執筆活動などを行う。

チューリッヒ生命カスタマーケアセンター

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