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ガン保険は必要?ガンにかかるリスクと必要なケース | チューリッヒ生命

掲載日:2020/03/23

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ガン保険は必要なのかと迷う方も多いと思います。筆者は保険販売をしない独立系ファイナンシャルプランナーですが、多くの人にガン保険の加入をおすすめしています。その際「ガンは遺伝する病気で、身内にガンを患った人がいないから、ガン保険は必要ない」という声をいただくことがあります。皆さん自分自身がガンにかかるとは、なかなか想像できないものです。

実際、ガンにかかるリスクはどのくらいで、本当にガンにかかってしまった時の費用はどのくらいかかるのでしょうか。ガン保険加入をおすすめする理由とあわせて説明していきます。

【年齢別・部位別】ガンにかかるリスクとその後の生存率

【年齢別】ガンにかかるリスク

自分がガンにかかるリスクはどのくらいあるのでしょうか?国立がん研究センターがん対策情報センターの統計データをみてみましょう。
縦軸が現在の年齢で、横軸が年齢を重ねるごとにガンにかかる確率です。

ガンの罹患リスク(男性)グラフ ガンの罹患リスク(女性)グラフ
参照:国立研究開発法人国立がん研究センターがん情報サービス「最新がん統計」

 

例えば40歳女性ですと、10年後の50歳になるまでにガンにかかる確率は3%となります。60歳まででは9%、70歳までになると17%、そして一生涯の間にかかる確率は46%となります。

男性・女性のそれぞれの生涯の欄をみると、女性の方が生涯でガンにかかる確率は低いですが、30~60歳の間でガンになる可能性は男性と比べて高いと言えます。この年齢は一般的に仕事や子育てに忙しいと言われる時期と重なっています。
一方の男性の場合は、定年後の70~80歳でガンになる確率が女性よりもはるかに高いことがわかります。

なお、かかりやすいガンとしては、男性の場合は胃ガン、肺ガン、大腸ガンで、女性の場合は乳ガン、大腸ガン、胃ガンの順になっています。

罹患数グラフ
参照:国立研究開発法人国立がん研究センターがん情報サービス「最新がん統計」

 

【部位別】ガンにかかった後の生存率

次にガンにかかった後の部位別の生存率をみていきます。ここでは5年相対生存率より確認します。5年相対生存率とは、国立がん研究センターによると下記のように説明されています。

「あるがんと診断された場合に、治療でどのくらい生命を救えるかを示す指標です。あるがんと診断された人のうち5年後に生存している人の割合が、日本人全体*で5年後に生存している人の割合に比べてどのくらい低いかで表します。100%に近いほど治療で生命を救えるがん、0%に近いほど治療で生命を救い難いがんであることを意味します。

*正確には、性別、生まれた年、および年齢の分布を同じくする日本人集団」

国立研究開発法人国立がん研究センターがん情報サービス「5年相対生存率」

 

5年とは、ガンにかかり治療を終え、5年を超えて再発がなかった場合、そのガンは一度落ち着いた(寛解)とみなされる期間です。

それでは国立がん研究センターのデータから、男女別の生存率を確認してみましょう。

部位別5年相対生存率(男性)グラフ 部位別5年相対生存率(女性)グラフ
参照:国立研究開発法人国立がん研究センターがん情報サービス「5年相対生存率」2006年~2008年診断例

 

このデータをみると甲状腺や皮膚、前立腺や乳房にできたガンは生存率が比較的高いと言えます。一方で、すい臓、胆のう・胆管、肝臓は生存率が低くなっています。
注目したい点は、罹患数の男女合計の上位5部位である大腸・胃・肺・乳房・前立腺のうち、肺以外は生存率が男女ともに60%を超えている点です。もちろん、全体でみれば生存率の高低はありますが、かかる可能性が高い部位のほとんどが長期の治療を伴うことになるのです。
そこで気になってくるのが治療費。治療が長引けば長引くほど、その治療費も同時に重くのしかかってきます。ガンにかかってしまったときの費用はいくらなのでしょうか?

ガンになった場合にかかる費用

もし万一ガンになってしまうと治療には何千万円もかかることもあると言われていますが、公的医療保険でカバーされる部分も大きいです。
まずは公的医療保険でどのくらいカバーできるかを考えていきます。

【部位別】ガンになったときの平均入院日数と平均費用

まずは、ガンになったときの平均入院日数をみていきます。

平均在院日数グラフ
※参照 厚生労働省「平成29年(2017)患者調査の概況」

 

ガンの部位別の平均在院日数(平成29年)では、胃は19.2日、女性の罹患率が比較的高い結腸・直腸(つまり大腸)は15.7日、気管支ですと16.3日。
平成8年(23年前)では胃は47.1日、結腸・直腸は40.0日、気管支50.1日となっており、比較すると入院日数が短期化していることがよく分かります。

次に、ガンにかかった時にかかる医療費の平均額を見てみましょう。

ガン医療費平均費用グラフ
※参照 公益社団法人全日本病院協会「医療の質の評価・公表等推進事業 2018年度 重症度別 年間集計」

 

2018年度のガン患者の医療費平均によれば、胃、結腸、直腸、気管・気管支および肺のうち、1回当たりの入院費用では胃ガンが最も高く、およそ95万円かかっています。1日当たりの費用でみると、どのガンでも6~7万円ほどでした。

ただし、この金額はガンの進行度合い(ステージ)が軽い患者から深刻な状態の患者まで含めた患者全体の平均値のため、実際にはガンの進行度合いによってかかる費用が異なってきます。もちろん、長期間治療をしなければならなくなる場合、もっと費用がかさむことも想定されます。

これは公的医療保険が適用される前の金額なので、実際に負担する金額はこれよりも抑えられます。では、公的医療保険ではどこまでの費用をカバーできるのでしょうか。

 

公的医療保険の仕組み

諸外国に比べ、日本の公的医療保険は優れていると言われています。ガンになったときにどんな制度が利用できるのかをみていきましょう。

高額療養費制度

高額療養費制度は入院などで医療費が高額になった場合、家計に対し、医療費の自己負担が大きくなりすぎないよう、月ごとの自己負担限度額を超えた金額を支給する制度です。
多くの現役世代の治療費は、健康保険で3割が自己負担額となっていますが、治療費が高額になった場合この制度を使うことにより、後でその負担額が払い戻されます。

医療費の総額グラフ
(注)自己負担限度額は、年齢と所得により変わります。ここでは70歳未満のケースを記します。(平成27年1月診療分より)
グラフ

※1 総医療費とは保険適用される診察費用の総額(10割)です。
※2 診療を受けた月以前の1年間に、3ヵ月以上の高額療養費の支給を受けた(限度額適用認定証を使用し、自己負担限度額を負担した場合も含む)場合には、4ヵ月目から「多数該当」となり、自己負担限度額がさらに軽減されます。

(注)「区分ア」または「区分イ」に該当する場合、市区町村民税が非課税であっても、標準報酬月額での「区分ア」または「区分イ」の該当となります。 参照:協会けんぽHPより

 

では、ガン治療を行い、高額療養費制度を利用した場合、どれくらい負担額が下がるのかみていきましょう。
そもそも、ガン治療で効果的とされているのは、外科的治療(手術)と抗ガン剤治療、放射線治療などです。ガンのできる場所や進行度合いによっても変わりますが、時間と費用がかかるのが抗ガン剤治療です。3週ごとに1回のペースで、3ヶ月から1年ほどの期間を治療に費やしたり、それ以上に及ぶこともあります。
例えば、区分条件ウの人(およそ年収336万円~600万円)で、治療費が280万円、治療期間が1年間かかったとします。その場合、表より計算すると、80,100円+(280万円-267,000円)×1%=105,430円がひと月の自己負担額となります。
また多数該当といい治療が長期にわたった場合、4ヶ月目からはさらに自己負担額が下がります。280万円かかる治療が1年間に及んだ場合、105,430円×3+44,400円×9=449,490円が治療費の自己負担総額となります。

高額療養費制度の利用には申請が必要ですが、決して難しくありません。自分の所属する健康保険組合に申請します。あらかじめ費用が高額になることが想定される場合は、「限度額認定」を受けておくとよいでしょう。同じく健康保険組合で手続きできます。
「限度額認定証」を提示することで、病院の窓口で支払う治療費が、自己負担限度額までで済みます。反対に「限度額認定」を受けていないと一度自分で治療費(健康保険の3割負担部分)を立て替える必要があります。高額療養費は申請後、3ヶ月ほどで自分が指定した口座に振り込まれます。

会社を休んで給料がもらえない場合の傷病手当金

サラリーマンや公務員の場合、傷病手当金を受け取ることができます。
傷病手当金とは、病気やケガの療養のために連続する3日を休み、かつ4日以上仕事に就けなかった場合、最長1年6ヶ月の間、給与の3分の2が支給される仕組みです。
こちらも、受け取るためには自分の所属する健康保険組合に申請書を提出する必要があります。

在宅医療となった場合の介護費用

40歳以上のガン末期の患者であれば介護保険も利用できます。介護保険は、高齢者(65歳以上の人)だけがサービスを利用できるものと思われがちですが、40~64歳であっても利用できます。
介護保険は、文字通り介護に対する保障ですので、在宅医療となった場合のサービスを受けるときの負担を軽減してくれます。
ただし、介護サービスを利用するには、「要介護認定」を受ける必要があります。まず、お住まいの市区町村の窓口で要介護認定(要支援認定を含む)の申請をしましょう。

公的医療保険ではカバーされない費用

公的医療保険を使うことでかなりの治療費がカバーされることが分かりました。280万円かかる治療が1年間に及んだとしても、自己負担総額は45万円程度になるので、それほど治療費の負担は大きくないとも言えます。

しかし、治療方法には公的医療保険が適用できる治療とできない治療が存在します。ガンの治療には標準治療、先進医療、自由診療があり、健康保険が利くのは標準治療と先進医療の一部の費用のみです。
標準治療とは、今までの実績とデータに基づいた一般的な治療のガイドラインに沿っていて、最も多くの方に効果が出ているとした治療です。先進医療は最新の治療法のうち、厚生労働省の承認を受けたものがこれにあたります。そして、自由診療とは、海外では効果が認められているものの、厚生労働省が承認していない治療法などを指します。
先進医療における技術料と、自由診療を受けた場合の費用は保険適用外のため、全額自己負担となってしまいます。例えば、先進医療として重粒子線治療など受けた場合には300万円ほどを自分で準備しなければなりません。

また、入院部屋で個室に入った場合の差額ベッド代も注意が必要です。仮に15日の入院で、1日2万円の差額ベッド代が発生する個室に入れば、30万円が追加でかかります。パジャマ・タオルのレンタル代、食事費用も高額療養費などの適用はされず、原則自己負担となります。特に個室代は高額になるのはもちろん、入院が長引いた場合のレンタル費用代も積み重なると負担が大きくなっていきます。

ガン保険で受取れる給付金

ここまで、ガンにかかるリスクと生存率、そして治療費と使える公的保険についてみてきましたが、公的医療保険だけでは治療にかかるすべての費用をカバーできないことが分かりました。それでは、民間のガン保険ではどこまで保障されるのでしょうか。
ガン保険の主な保障内容は、ガン診断・入院・通院・手術・先進医療・抗ガン剤(ホルモン療法)治療などがありますが、そのうちのいくつかを詳しくみていきましょう。

ガン診断

ガンと診断された場合に診断給付金が受取れます。治療はもちろん、治療以外でも収入が減った場合の生活費の補填などにも使うことができるので、治療に先立つお金として非常に有効です。

入院

ガンで入院した場合に入院給付金が受取れます。一般的な医療保険は60日型、120日型など入院日数を限定するものがほとんどですが、ガン保険の場合は入院日数が無制限となってることも多くなっています。

通院

同じくガンで通院した場合に通院給付金が受取れます。昔に加入した保険の場合、この通院給付金がついていなかったり、保険会社によっては一度入院した後の通院のみを対象とするケースがあるので、あらかじめ確認しておきましょう。
また新たに加入する場合でも、通院日数が限定されていたりと、各社によって違いがある点は注意が必要です。

先進医療

ガンで先進医療を受けた場合に最高2000万円まで技術料(実費)が受取れます。先進医療とは、公的医療保険(いわゆる健康保険)制度に基づく評価療養のうち、厚生労働大臣が「先進医療」と定めたものを指します。令和元年8月1日現在で88種類ありますが、この技術料は3割負担とならず全額自己負担となります。

抗ガン剤(ホルモン療法)治療

抗ガン剤治療を受けた月ごとに一定額の給付金が受取れます。前述の通り、ガンの状況によっては数週間に一度の投薬を1年続けなければならないなど、抗ガン剤治療を受ける期間は非常に長くなるケースがあります。
ただし、保険会社によって給付の回数に制限がある場合がありますので、加入時には回数制限があるかをしっかり確認しましょう。

なお、注意点として、ガン保険には「待ち期間」と呼ばれる期間が加入から90日間存在します。つまりガン保険に加入していてもガンが見つかったのが加入から90日以内の場合はこれらの給付金を受け取ることができません。

※保障内容等については、保険会社ごとに取扱い要件が異なりますので事前にご確認ください。

ガン保険が必要なケース

男性女性イメージ

冒頭で、ガン保険は必要だとお伝えしました。中にはガン保険は不要だと感じる人もいるかもしれません。自分にガン保険が必要なのか迷ったときには、以下のポイントを踏まえて考えてみるとよいでしょう。

ガンにかかった場合でも、収入を得られるか?

体力を使う仕事や、契約社員で契約切れとなった場合、収入が途絶えることにより治療費の家計への負担が増えることがあります。
潤沢な貯蓄や不動産所得などがあり、ガンになっても収入が得られるという場合は別として、働けなくなってしまうと収入が途絶えてしまうようであれば、そのリスクに備えておくべきでしょう。

保険料と生活費の兼ね合いはどうか?

年齢が上がれば上がるほど、ガンにかかるリスクは高くなっていきます。しかし年齢が上がってからガン保険に入ろうとすると、保険料自体も高額になり日々の負担が大きくなってしまいます。

まとめ

カウンセリングイメージ

自分が将来ガンになるかどうかは誰にも予想できません。
しかし、罹患率だけみれば、およそ半数の人がガンにかかる可能性があると言えます。そして、発症した場合、長期にわたって治療を受けることがほとんどです。長期入院で働けなくなってしまうと、収入は途絶え、治療費による支出ばかりが増えていきます。公的医療保険からの給付はあるものの、高額なガンの治療費すべてをカバーすることはできないことを考えれば、あらかじめ保険で備えておくことが必要ではないでしょうか。

ガンにかかると医師から「ガン保険に入っていますか?」と聞かれます。そのときに「加入しておけばよかった」と後悔しても遅いのです。ガンにかかる高額な治療費をカバーできるほど潤沢な資金を自分で準備をするのか、月々一定の保険料で不安を解消するのか、どの選択肢をあなたは選びますか?

 

高野具子の写真

高野 具子 (たかの ともこ)

40社扱う保険会社を扱う来店型保険相談ショップの元店長。
保険だけに留まらず、より広い視野で顧客へ金融アドバイスをするため長年勤めた保険ショップを退職。
「出会ったすべての人の懐を温め、心豊かにすること」をテーマに、将来の資金作りのプランナーとして現在活動中。
特に自身の経験に基いたコンサルティングは30代40代の女性に「話しやすく何でも相談でき安心できる」と定評あり。

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