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生命保険の必要性とは?その理由と加入のメリットを紹介|定期保険ならチューリッヒ生命

掲載日:2021/05/31

家族が手を繋いでいる切り絵

生命保険はいざというときの資金調達の手段のひとつであり、すべての人にとって必ずしも必要なわけではありません。しかし、生命保険に加入していることで、万一のときに少しでも生活の助けになることは確かです。そこでこの記事では、生命保険について必要性やメリット、活用例などを解説していきます。

生命保険の必要性とは

生命保険文化センターの令和元年度「生活保障に関する調査」によると、自分の万一の場合に備えて、現在経済的な準備を行っている人の割合は72.8%となっており、その具体的な準備手段として「生命保険」が63.1%ともっとも高く、次いで「預貯金」が36.5%となっています(準備手段の内訳は複数回答)。

このデータからも、半数以上の方が万が一の備えとして生命保険を利用していることが分かります。

死亡保証に対する指摘準備状況の表 死亡保障に対する指摘準備状況の表 <生命保険文化センター「生活保障に関する調査」/令和元年度より>

多くの方が利用している生命保険ですが、必要な保障額を把握しないで加入してしまうと、高額な死亡保険に高額な保険料を払ってしまい、老後の生活資金の貯蓄ができなくなるということも考えられます。

特に小さいお子さまがいらっしゃる世帯では、世帯主に万一のことがあった場合の今後の生活資金や、お子さまの教育資金などの必要な保障額をしっかり把握して備えておく必要があります。

もちろん十分な貯蓄があれば、生命保険で備えなくても生活していくことは可能です。しかし、まだ貯蓄の少ない若い世帯などでは、多額の保障額を貯蓄で準備するには相応の年月がかかってしまいます。月々の支払いは少額で、いざというときにまとまったお金を準備することができる点が保険の最大の魅力といえるでしょう。

生命保険が不要・必要な人はこんな人

生命保険が不要な人

世帯主であるご主人に万一のことがあった時を例にあげます。

今後、ご遺族が生活するために必要な生活資金や教育資金の総額が約1億円必要だとして、遺族年金や残された奥さまが受取れる老齢年金の合計が7,000万円だった場合、ご遺族にとって不足するお金は差し引き3,000万円ということになります。

もしこのご家族に3,000万円以上の貯金があって、いざとなれば今後の生活資金や学資金は預貯金からまかなえるとしたらどうでしょう。万が一の場合に備えて、十分な貯蓄を用意できる場合であれば、上記のような目的で死亡保険に加入する必要は無いと言えます。

生命保険が必要な人

パソコンの前で相談する夫婦

一方で、先ほどのご家族が今後の年金収入があまり見込めない場合はどうでしょうか。会社員の方がお亡くなりになると、一般的に残された奥さまに「遺族厚生年金」が支給されます。この年金は妻が再婚などしなければ一生涯支給されますから、受取る年金収入の総額はかなりなものになります。

しかし、お亡くなりになったご主人が自営業者である場合は奥さまに「遺族厚生年金」は支給されません。もちろん、高校卒業程度までのお子さまがいらっしゃれば「遺族基礎年金」が支払われますが、奥さまとお子さま1人が残された場合には年間100万円程度ですし、お子さまが18歳になった以降は支給されないため、これだけでは十分とはいえないでしょう。

また、残された奥さま自身が加入している年金の種類によっても、一生涯の収入に大きな差がでます。奥さまが長年会社員で働いていれば老後に「老齢基礎年金」と「老齢厚生年金」が支給されますが、自営業の方であれば「老齢基礎年金」のみとなります。

老齢基礎年金は満額でも年間80万円程度ですから、月々にすると65,000円程度の収入です。奥さまが「厚生年金保険」に加入されていない場合には、不足する分を貯蓄で準備しておくか、ご主人の保険に加入しておかないと、いざというときに生活費が不足してしまうかもしれません。

「万が一の時にまとまったお金が準備できない可能性のある方」は、生命保険への加入を検討しておく必要があると言えます。

生命保険に加入するメリット・デメリット

昔から貯蓄と保険の特徴の違いを表す言葉として「貯蓄は三角、保険は四角」というものがあります。いざというときのお金の準備のしかたは、貯蓄と保険という2つの手段が考えられます。

「貯蓄は三角、保険は四角」を表す図 「貯蓄は三角、保険は四角」を表す図

大きな違いは「今すぐにまとまったお金を準備することができるかどうか」ということです。貯金はいったん積み立ててしまえば、そのお金はいつでも自由に引出すこともできますし、当然使い道も自由です。しかし、貯金で大きなお金を準備するためには、時間をかけて「積み立て」をしなければなりません。目標額に達するまでにはある程度の時間がかかってしまいますので、早い時期にお金が必要になってしまった場合、十分な金額が準備できていない可能性があります。

一方、保険を利用して資金準備をすると、仮に加入してからすぐ翌日にお亡くなりになるようなことがあっても、死亡保険金としてまとまったお金を受取ることができます。これが保険を使用した場合の最大のメリットでしょう。

また、保険料払込時には「生命保険料控除」として所得控除が適用できたり、保険金受取時には相続税の非課税枠が適用されたりするなど、節税効果が期待できます。
逆にデメリットとしては、月々の保険料をきちんと払い続けなければならない点や、貯蓄型の保険でも、早期に解約する場合には解約払戻金は支払った保険料を下回ってしまう点です。

また、掛け捨て型の保険であれば、幸いにも万一のことが無く満期を迎えた場合は受取るお金が何も無いため、保険料が掛け捨てになってしまうということもしっかり確認しておきましょう。

貯蓄と保険のメリットとデメリットの表 貯蓄と保険のメリットとデメリットの表 ※将来変更される可能性があります。

不要な人でも生命保険を活用できるケースとは

活用ケース1.老後資金

個人年金保険など貯蓄型の保険に加入すると、老後の生活資金を計画的に準備することができます。最近では予定利率の高い外貨建ての個人年金保険の広告をよく目にしますが、一般的に、外貨建ての商品には為替のリスクが発生します。

多少予定利率が高くても、為替差損で結果的に元本割れしてしまうリスクも十分に考えられるので、そのリスクをしっかり考慮したうえで加入を検討してください。

また、急に生活費が必要になった場合に備えたい方は、終身保険などの貯蓄型の保険に加入をしておけば、中途解約することによって解約返戻金を生活費に充てることができます。ただし、先にもご説明したとおり、早期に解約してしまった場合は元本割れしてしまう可能性が高いので注意しましょう。

また、保険会社によっては保険料払込方法などの要件を満たすと、年金保険や介護保険に変更ができるものもありますので、事前に確認をしておくといいでしょう。

活用ケース2.相続対策

相続税は、お亡くなりになってから10ヶ月以内に現金で納税するのが原則です。貯蓄をたくさん保有している方はその中から相続税を納税すればいいのですが、不動産をたくさん保有しているために高額の相続税が発生してしまう方などであれば、事前に相続税の納税資金を準備しておく必要があります。そのような方の場合は終身保険のように保険期間が一生涯続く保険に加入をしておけば、いつお亡くなりになっても相続税の納税資金を準備することができます。

ただ、先述の表の通り相続税には「基礎控除」といって非課税枠が設けられているため、課税される方はそれほど多くありません。2019年の厚生労働省「人口動態統計」によると、お亡くなりになられた方のうち相続税の課税件数はわずか8.3%となっています。税理士さんなどに相談をして、該当する可能性のある方は事前に対策をしておくといいでしょう。

活用ケース3.遺産を渡したい人に確実に渡すために使う

保険を利用すると、保険会社から事前に定めた「受取人」に対して保険金が支払われます。仮に相続争いをしていたとしても、保険を利用すれば受取人を指定することができ、受取った保険金は受取人固有の財産として扱われます。

お孫さんなど、「法定相続人」以外の方に遺産を渡したいという方や、確実に遺産を渡したい人がいる方であれば、生命保険を利用することもご遺族にお金を残すための1つの手段と言えます。

おすすめの生命保険は?

走ってくる娘を抱きとめる母親と父親

ご説明してきたとおり、生命保険は「必要なときに、まとまったお金を準備することができる」というのが大きな特徴としてあげられます。特に生命保険を利用する優先順位が高いのは、「子育て世帯の死亡保障」です。

子育て中の世帯のおすすめの死亡保障は、割安な保険料で高額な保障を得られる、掛け捨て型の定期保険を利用するといいでしょう。たとえば、チューリッヒ生命では『定期保険プレミアムDX(死亡保険)』が該当します。保険料が掛け捨てな分、割安な保険料で最高1億円までの保険金額を設定することが可能です。また、たばこを吸わない方でチューリッヒ生命の所定の血圧数値をクリアしている方であれば、保険料が割引される非喫煙優良体型のプランもあります。

まとめ

生命保険は必要以上の保険金額で加入する必要はありません。一方で貯蓄が不十分のため、万一のとき必要資金が準備できないという方は、公的保障などを利用することを考慮して、それでも足りない分を保険で備える必要があります。万一のとき必要となる資金は家族構成や貯蓄額、年金の有無などで人によって異なりますので、「なんとなく」ではなくご自身の家庭にとってどんな生命保険が必要なのか、まずはしっかりと考えてみてください。

※上記は一般的な内容です。保険の種類や呼称、保障内容等は商品によって異なりますので、実際にご加入いただく際は商品詳細をご確認のうえご契約ください。

※税務の取扱い等については、2021年4月現在の税制・関係法令等に基づき記載しております。今後、税務の取扱い等が変わる場合もございます。

石田 知美の写真

石田 知美(いしだ ともみ)

1級FP技能士、CFP(R)
大学卒業後、建設会社に勤務していたが、自己啓発のために勉強したファイナンシャル・プランニングに興味を持ち、転職。住宅購入セミナーや企業等での職員向けライフプランセミナー・退職準備セミナーをはじめ、FP資格取得講座や証券外務員対策講座など各種金融関連資格取得講座、各企業・一般消費者向けセミナー等を行う。

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