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女性保険・女性の医療保険の選び方!普通の医療保険とどう違う?|医療保険ならチューリッヒ生命

掲載日:2020/10/01   更新日:2021/08/27

女性が考えているイメージ

女性の方で医療保険を探していると「女性保険」や「女性のための医療保険」という種類を見つけて、普通の医療保険との違いやその選び方がわからず悩んでしまう方もいるのではないでしょうか。

女性保険はどんなリスクに備えられる保険なのか、女性保険の種類と選び方をご紹介していきます。

女性保険の対象となる女性特有の病気

女性のための医療保険は、なにも女性特有の病気「だけ」を保障する保険ではありません。通常の医療保険と同様に、病気やケガで入院や手術をした際に保障が受けられますが、中でも女性特有の病気やガンで入院した場合は手厚く保障されるという特長があります。

そのため女性特有の病気に対してだけで言えば、一般的な医療保険で入院給付金を手厚くするよりも、女性特有の病気の入院を手厚く保障してくれる女性保険の方が保険料を抑えられます。

普通の病気やケガで入院することになった場合は1日あたり5,000円受取れる。女性特有の病気で入院した場合はさらに1日あたり5,000円上乗せされ1日あたり1万円受取れる

女性特有の病気・リスク

女性保険で上乗せ保障の対象になる病気は、「乳房」「子宮」「卵巣」など女性ならではの臓器にまつわるものが多いです。例えば乳ガン、子宮ガン、子宮筋腫、卵巣機能障害などが該当します。

国立がん研究センターがまとめた統計では、女性が罹患するガンで最も多いのが「乳ガン」です。(図表1参照)

図表1. 部位別ガン罹患数(女性のみ・2018年) 国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」(全国がん登録)より

国内で新たにガンが発覚した女性は2017年だけで約42万人にのぼります。そのうちの20%以上を乳ガンが占めています。図表1を見れば飛び抜けて多いのがよくわかります。

また、子宮、子宮頚部、子宮体部、卵巣などその他の女性特有の臓器のガンも決して無視できない数字です。

女性保険の中には女性特有の病気だけでなく、「胃ガン」など男女関係なく罹患するガン全般や糖尿病、脳梗塞など重大な病気についても上乗せの手厚い保障をしてくれるものもあります。

どの種類の病気が上乗せの対象になるのかは保険会社によって違います。加入を検討する際はよく確認しておきましょう。

妊娠・出産によるリスク

妊娠や出産は病気でもケガでもありませんが、医療保険の保障の対象になることがあります。例えば、帝王切開や流産手術など、いわゆる「正常分娩」ではないケースです。

特に、帝王切開は年々その数が増加傾向にあります。厚生労働省の発表によると、一般病院の場合は4人に1人が帝王切開での出産となっています。(図表2)

図表2. 分娩に占める帝王切開の割合 厚生労働省 「平成29年(2017) 医療施設(静態・動態)調査・病院報告の概況」より

また、妊娠や出産には「妊娠高血圧症候群(妊娠中毒症)」や「妊娠糖尿病」のほか合併症のリスクもあります。女性保険はこういったリスクに備えるのにも有効です。

医療保険の対象になるような病気にかかるのは高齢になってから、というイメージがあるかもしれませんが、女性特有の病気や妊娠・出産は、20代・30代など若い女性でも対象になることがあります。

一般的に、病気を発症した後や妊娠中は保険に加入しにくくなりますので、後回しにせず早めに検討しておきたいところです。

その他の女性特有のリスク

女性特有のリスクは、子宮や乳房の病気があることや妊娠以外にも考えられます。
例えば女性特有の病気や出産時に入院する場合、個室や少人数の病室を希望される方も多いのですが、これには「差額ベッド代」という費用がかかります。
差額ベッド代は各病院が独自に設定できるため、どこに入院するかによって金額が大きく異なります。厚生労働省によると、平均は以下のとおりです。

<1日あたりの平均差額ベッド代>

・1人部屋……7,837円

・2人部屋……3,119円

・3人部屋……2,798円

・4人部屋……2,440円

厚生労働省「中央社会保険医療協議会 主な選定療養に係る報告状況(2017年7月1日)」より

基本的に少人数の部屋ほど高額になります。なかには1人部屋だと1日あたり10万円以上かかる病院も存在します。
医療費の自己負担額が高額になる場合、一定額を超えた分は国が払い戻してくれる「高額療養費」という制度があります。ただ、差額ベッド代はこの制度の対象外のため原則全額自己負担になります。
差額ベッド代がかかる点は見落としがちですが、女性保険でこうしたリスクに備えることも可能です。

女性保険加入時の注意点

女性保険に加入するときは、以下のような点に要注意です。

既に医療保険やガン保険に加入している場合は保障が重なる可能性がある

基本的に女性保険は医療保険の保障に女性特有の病気やガンによる入院保障を上乗せしている保険です。
女性特有の病気だけを保障する保険ではないため、既に他の医療保険やガン保険に加入している場合は保障が重複してしまう可能性があります。
重複している分保障は手厚くなりますが、支払う保険料も高くなりますので加入している保険を確認してから検討するようにしましょう。

保険会社によって保障される範囲が違う

保険会社によってさまざまな女性保険がありますが、女性特有の病気として保障される病気の種類は各社で異なります。乳がんや子宮筋腫など女性ならではの病気以外にも、ガンや糖尿病など、性別に関係のない病気まで保障される女性保険もありますので、色々比べてみると良いかもしれません。

なんとなく決めてしまうのではなく、自分が何を不安に思っているのか、どんなリスクに備える必要があるのか考えたうえで、各社の保険を見比べて自分に合ったものを選びましょう。

続いて、特に疑問に思う方が多い「貯蓄型」と「掛け捨て型」の違いについて見ていきましょう。

貯蓄型の保険について

貯蓄型の保険イメージ

保険には、「貯蓄型」と「掛け捨て型」という種類があり、それぞれにメリットとデメリットがあります。

貯蓄型の保障内容

貯蓄型保険は一定の条件を満たすと「健康祝い金」などとして、病気やケガになっていなくてもお金を受取ることができます。

コツコツと保険料を支払って積み立てていって、あらかじめ決めていた時期にまとまったお金を受取れることから「積立貯金」のようなイメージで捉えられるため、貯蓄型保険と呼ばれています。

お金の受取り方には次のようなタイプがあります。

一括で受取れるタイプ

所定の年齢を迎えたら、今まで支払った保険料相当額が全額戻ってくるタイプです。老後にまとまったお金を受取れますし、保険料が無駄にならないとして近年人気が出てきています。

なお、途中で病気やケガで保険金等を受取った場合は、その分を差し引いた金額を受取ることになります。

一定期間ごとに受取れるタイプ

全額戻るタイプとは別に「3年に一度、15万円」など一定の期間ごとに健康ボーナスのような形でお金を受取れるタイプの保険もあります。その分、毎月の保険料は掛け捨て型より高くなりますが、貯金感覚で短期間ごとに受取れるのでこちらも近年広まっています。

貯蓄型のメリット

病気やケガにならなくてもお金を受取れる

貯蓄型のメリットは、病気やケガにならなかった場合もお金が受取れるところです。貯金が苦手でも、何かあったときの保障を用意しながら、将来まとまったお金を受取ることができます。

「何十年も保険料を払い続けて、結局ずっと健康なままだったら損な気がする」という方によく選ばれます。

貯蓄型のデメリット

保険料が割高

貯蓄型保険は掛け捨て型保険よりも保険料が高いというデメリットがあります。

健康祝い金や生存給付金など掛け捨て型にはない保障が付いていますし、支払った保険料相当額が戻ってくることも考えれば、当たり前と言えば当たり前なのですが、毎月支払う保険料の負担を抑えたいと考えている方には向かないでしょう。

また、「一定の年齢になると保険料相当額が全額戻ってくる」とうたっている保険でも、一定の年齢を超えて保険を継続する場合は保険料を支払い続ける必要があります。そのため、長生きすればするほど受取った金額より支払った金額のほうが大きくなる可能性があります。

見直しがしにくい

貯蓄型の保険全般に言えることですが、一定の期間を経過すればお金を受取れるしくみになっている保険では、それより前に解約してしまうと支払った金額に対して受取れる金額が少なくなってしまうリスクがあります。

長年保険に加入し続ける中で、途中で家族構成やライフスタイルの変化があったり、収入の変化などで保険を見直したいと思ったとき、戻るお金を気にして見直すタイミングを迷ってしまうかもしれません。

貯蓄型の保険を検討する場合は、決めた期間まで保険契約を続けられるかどうか慎重に判断したいところです。
今は大丈夫でも、「転職などで収入が安定しない可能性がある」「子どもが大きくなって教育費が増えたときに保険料が負担になるかもしれない」ということであれば負担にならない保険料の範囲で検討する必要があります。

逆に保険料の支払いが問題無く続けられる方であれば貯蓄型は向いています。「少々高い保険料を支払ってでも、何年かに1回お金を受取れるほうがうれしい」「保険料を支払いっぱなしではもったいない気がする」という方も、貯蓄型を検討してみてもいいかもしれません。

掛け捨て型の保険について

掛け捨て型の医療保険は、貯蓄型と違い健康祝い金や生存給付金などはなく、純粋に医療保障に特化した保険です。

入院のとき、手術のとき、通院のとき、など病気やケガで困ったときのためのシンプルな保障が特徴です。貯蓄型のように支払った保険料相当額が戻ってくることがないため「掛け捨て」と呼ばれています。

最近では医療保険は掛け捨て型のものが主流で、貯蓄型の医療保険よりも種類が多いので選択肢の範囲も広くなっています。

掛け捨て型のメリット

保険料が割安

貯蓄型のように保険料の積み立てが無い分、支払う保険料が割安です。
そのため若い年代の方でも続けやすい保険料で病気やケガのリスクに備えることができます。

保険料は毎月一定の金額が継続して出ていく固定費です。固定費はなるべく低く抑えたほうが家計をやりくりしやすくなりますし、浮いた保険料の分を貯蓄に回したり、子どものために使ったり、その都度自由に利用できるので変化にも対応しやすいです。
掛け捨ての保険であれば保険料を抑えられるので、なるべく今の出費を少なくしたいという方におすすめです。

手厚い医療保障を用意したいという方も、掛け捨て型であれば貯蓄型ほど高い保険料にならずに済むので加入しやすいでしょう。

見直しがしやすい

掛け捨て型は、貯蓄型のように「途中で解約したら受取れるお金が少なくなる」ということがありません。そのためライフイベントの変化や医療保険の進化などに合わせて柔軟に見直しがしやすい特徴があります。

掛け捨て型のデメリット

戻ってくるお金は無い

掛け捨て型の保険は病気やケガなどで入院や手術などが無ければ受取れるお金はありません。そのため何事もなければ支払った保険料が掛け捨てになったと感じてしまうかもしれません。

戻ってくるお金が欲しい方や、何事が無くても一定期間ごとに健康ボーナスという形で受取れるお金が欲しい方などであれば貯蓄型の方がおすすめです。

貯蓄型と掛け捨て型、どちらにすればいいのか迷っている場合は、同じ保障内容で両方の保険料を見比べてみましょう。保険会社によってはホームページ上でお見積ができるものもありますので、どのくらいの保険料になるのか簡単に確認できます。

医療保険の死亡保障

医療保険の死亡保証のイメージ

医療保険や女性保険の中には、メインの病気やケガの保障の他に「死亡保障」を付加できるものがあります。

医療保険の「死亡保障」はどんなもの?

死亡保障とはその名のとおり「亡くなったときの保障」です。万一のことがあった場合に、遺されたご家族に必要なお金を遺すことができます。

医療保険や女性保険の中には、通常の病気やケガの保障に加え、死亡保障を付加できるものもあります。

死亡保障は、人によって必要な金額が大きく違います。まったく付加しない人もいれば、女性保険や医療保険の特約としてセットする人もいますし、女性保険に加入しながらそれとは別に手厚い死亡保険にも加入するという人もいます。

「自分の場合はどうしたらいいのか」が気になるところですよね。では、死亡保障が必要なのはどのような人なのか見ていきましょう。

死亡保障が必要なケース

死亡保障が必要なのは、「自分がいないと金銭的に困る家族がいる」という人です。

例えば、一家の大黒柱としてバリバリ稼いでいて、家族は専業主婦(主夫)とまだ幼い子どもたち。このようなケースで、もしも大黒柱に万が一のことが起きたらどうなるでしょう。

収入源がなくなって、でも葬儀やお墓代はかかりますし、もちろん日々の生活費だって必要です。専業主婦(主夫)をやめて働きに出ようとしても、ブランクがあったり、子どもがまだ小さかったりするとなかなか難しいこともあるでしょう。となると、家族が一気に困窮してしまう可能性があります。

そういった事態を防ぐために存在するのが「死亡保障」です。

また、この家庭で専業主婦(主夫)の方が亡くなってしまった場合でも、残された方は仕事だけでなく育児や家事もひとりでこなしていくことになるので、困ってしまうでしょう。

収入がない場合でも、大黒柱ほど大きな金額でなくても死亡保障を付加しておけば、金銭的に追い込まれることなく家事代行やベビーシッターを依頼できて助かるかもしれません。

これがもし子どもがおらず、夫婦共働きでそれぞれ経済的に自立しているような家庭なら、死亡保障は不要、もしくは最低限でよいでしょう。どちらかに何かあっても、お金に困って路頭に迷う可能性は低いからです。独身の方も同様です。

「自分の稼ぎや働きを頼りにしている、守るべき家族が多い」という人ほど死亡保障は必要ですし、用意しておくべき保険金の金額も大きくなります。

死亡保険金はいくら必要か

保険金額をいくらに設定しておくかは、もしものときだけでなく毎月の保険料にも直結します。死亡保障だけでなく、医療保険や女性保険を選ぶときにも使える、「自分に必要な保険金額」を計算する方法をご紹介します。

以下の式に当てはめて考えてみましょう。

必要な保険金額=
もしもの時にかかるお金 - 貯金など自力で用意できるお金 - 公的な保障制度で受取れるお金

もし一家の大黒柱が亡くなってしまったら、葬儀代やお墓代、残された家族の生活費などのお金がかかります。病気やケガの場合は、入院や手術にかかる医療費、仕事に行けない間の収入減を考える必要があります。

それらの制度を利用して受取れるお金と、それまでの貯金額などを合わせて、もしものときにかかるお金のすべてをまかなえるなら保険は不要でしょう。

逆に、貯蓄が十分でない、自営業などで社会保障が手薄、家族が多くて多額の生活費がかかるなどの場合は、足りない部分を補うための保険が必要になります。

自分の家の生活費はいくらなのか、もしものときに受取れるお金はいくらなのか、いくら足りないのか、保険は本来そういったことを踏まえたうえで選びます。

調べたり考えたりする必要があるので、この工程を省いてしまう方もいますが、保険の入りすぎ(保険料の払いすぎ)・入らなさすぎ(いざというときの保障不足)を防ぐために、まずは自分を取り巻く現状を具体的な数字で把握してみるとよいでしょう。

まとめ

記事まとめイメージ

最近では多くの保険会社が通常の医療保険とは別に「女性のための医療保険」を販売しています。選択肢がたくさんあって迷ってしまうかもしれませんが、どの種類の病気やケガを保障してくれるのか、どのくらいの保険料なのか保険会社ごとに確認して自分に合った保険を探してみましょう。

保険会社によってはネットで見積もりができたり、資料請求できたりするところもありますので、実際に自分が加入することを想定していくつかの保険を比較してみると、違いがわかりやすくなりますよ。

保険は数十年間にわたって加入し続けることもありますので、自分の懐事情や価値観に合ったものを選びたいですね。

馬場愛梨の写真

馬場愛梨 (ばば えり)

ばばえりFP事務所 代表
自身が過去に「貧困女子」状態でつらい思いをしたことから、お金について猛勉強。銀行・保険・不動産などお金にまつわる業界での勤務を経て、独立。
過去の自分のような、お金や仕事で悩みを抱えつつ毎日がんばる人の良き相談相手となれるよう日々邁進中。
むずかしいと思われて避けられがち、でも大切なお金の話を、ゆるくほぐしてお伝えする仕事をしています。平成元年生まれの大阪人。

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