皆さん、こんにちは。商品企画部のY.Kです。

今回のテーマは、「女性向けの医療保険」です。生命保険の中で最も身近ともいえる医療保険ですが、その中でも女性向けの保障はどういった方に向いているのか、通常の医療保険とどう違うのかといったことについて解説します。

医療保険に加入する決め手は何でしょうか？　このメールマガジンの読者の方はすでに医療保険やガン保険、死亡保険などに加入されていらっしゃるかと思いますが、2022年のある調査では、医療保障に対する私的準備状況のうち、女性の約71％が民間の生命保険で準備しているという結果が出ています。これは男性よりも高い結果となっています。^※1

※1　2022（令和4）年度 生活保障に関する調査｜第Ⅱ章 医療保障 4.医療保障に対する私的準備状況｜公益財団法人　生命保険文化センター（jili.or.jp）

民間の保険に加入する女性に選ばれているのが「女性〇〇特約」という女性専用の特約です。

これは、女性特有の疾病で入院・手術をした場合、主契約の給付金に保障が上乗せされるという内容が最も一般的です。対象となる疾病の範囲は保険会社によって異なりますが、子宮や卵巣に関わる病気はもちろん、ガン、女性に多い疾病（鉄欠乏性貧血やバセドウ病、メニエール病など）、妊娠出産に関する切迫早産や流産、帝王切開など幅広く対象となっています。

最近では、2022年4月より一部不妊治療が保険適用になり、女性専用特約の需要はさらに高まっているように感じます。

医療保険には、前述した女性専用特約以外にもさまざまな特約があります。例えば、病気やケガを理由に働けなくなってしまった時の就業不能特約や、ガンと診断された際に一時金が給付される特約などです。

万一の時に備えて、複数の特約をつけておきたいと考えてしまうところですが、特約はつけた数に応じて保険料が高くなることが一般的です。そこで取捨選択を迫られるわけですが、“もしも”の場面は人によって異なります。そこで、自分自身の“もしも”や不安、保険を使わなければならない場面をシミュレーションすることをおすすめします。

・貯蓄に余裕がないので、大きな病気やケガでの入院に対してしっかりとした保障がほしい

・一人暮らしのため、働けなくなった場合に困る

・女性特有の疾病の罹患に対して不安がある

など、できるだけ具体的な状況をシミュレーションすることが大切です。自分が病気になることなどは考えたくはありませんが、起こったら困るリスクを事前に想定しておくことは、保険選びのためには必要です。

また、医療の進化は日進月歩であり、それに伴って国の保障も少しずつ変化していっています。保険会社もそうした状況に合わせて医療保険をアップデートしていくため、加入している医療保険が10年後に最適な保障となっているかどうかは未知数です。「医療保険に入ったから安心」ではなく、その時の社会状況やご自身の状況も鑑みて、数年に一度見直しをしてみるとよいでしょう。

当社でも、社会状況の変化に合わせ、2022年6月に「終身医療保険プレミアムZ」を発売しています。さまざまな方のリスクをカバーできる特約や、出産時のお祝い金、不妊治療を行った場合の支援給付金などが受け取れる新たな「女性総合疾病特約」が加わっていますので、ぜひご確認いただければと思います。

▼チューリッヒ生命の「医療保険」
https://www.zurichlife.co.jp/product/category_iryo/

前号では補聴器を使用したトレーニングについてお伝えしました。

今号では、耳鳴りを悪化させないために、事前に知っておくべきことをご紹介します。

耳鳴りを訴える方は多くいますが、そのすべての場合において耳鳴りが悪化する（常に気になる）わけではありません。多くの場合は次第に症状が落ち着いていきますが、中には悪化してしまう方もいます。この違いは何でしょうか。

耳鳴りの悪化について知るためのキーワードは、「注意の脳」と「苦痛のネットワーク」です。これらのキーワードについて知り、耳鳴り悪化のしくみを理解することが、症状の改善につながるのです。

注意の脳とは、「耳鳴りに注目してしまう脳の働き」です。例えば、「急に鳴り出した耳鳴りがすごく気になってしまう」、「いつも耳鳴りの大きさを確認してしまう」、「気がつくと耳鳴りがしているか確認してしまう」などといったときに、「注意の脳」が強く働いています。

人間の脳には、環境に予期せぬ変化が起こると、反射的に「注意」を向けるプログラムが備わっています。それは、急に鳴りだした音は命の危険に直結する可能性があるからです。

耳鳴りも同じで、急に聞こえ始めた耳鳴りに対し、脳が「注意」を向けてしまうのです。

「注意の脳」は、急に鳴りだした耳鳴りを危険な音だと判断し、注意を向けることにより、耳鳴りを強く感じさせます。

また、音の正体がわからないために不安を感じます。

しかし、耳鳴りが長く続くと「注意の脳」はその音を危険ではないと判断し、働きが弱まるので、耳鳴りは徐々に落ち着いていきます。そして、きちんとしくみを理解し、危険な音ではないと理解することで、不安もなくなり、「注意」を向けることがなくなっていきます。

耳鳴りがなぜ起こるのかがわからないままでいると、「不安の脳」が強く働き、さらに耳鳴りのせいで気分が落ち込んでうつになると、「うつの脳」が強く働きます。これらの脳の働きを「苦痛を感じる脳」と呼びます。「苦痛を感じる脳」は「注意の脳」を刺激して耳鳴りを悪化させていきます。

「苦痛を感じる脳」が「注意の脳」にスイッチを入れます。加えて「苦痛を感じる脳」は自律神経と密接に結びついており、不眠や動悸、冷や汗などの身体的症状を引き起こす場合もあります。さらに、日常のストレスも「苦痛を感じる脳」や自律神経を刺激して「注意の脳」の働きを強めることで、耳鳴りを悪化させます。このようにして「苦痛のネットワーク」が形成されるのです。

医師の診断や説明を受けて、耳鳴りの発生と悪化のしくみについて正しく理解することは、耳鳴りを治療するうえで最も大切な第一歩になります。

耳鳴りについて正しく理解することで、必要のない不安をなくし、「苦痛を感じる脳（特に不安の脳）」の働きを抑えることができます。それによって「注意の脳」の働きを弱めることができれば、耳鳴りは改善していくでしょう。

どんなに健康に気をつけていても、病気やケガで入院する可能性は誰にでもあります。「重い病気や大きなケガだと医療費がかさんで大変なのでは」と不安に感じるかもしれません。ですが、医療費の自己負担額には上限が設けられていて、それ以上支払った場合は払い戻しが受けられます。その仕組みについて、ファイナンシャルプランナーが解説します。

日本では会社員などは健康保険組合、自営業者やフリーランスの人などは国民健康保険というように、国民のすべてが公的な医療保険に加入しています。公的医療保険の加入者は、病気やケガで入院したり、治療を受けたり、医師の処方箋で医薬品を購入したりした時、かかった費用のうちの3割（年齢等によっては1割または2割）だけ支払えば済みます。残りの7割は公的医療保険が負担するからです。

3割だけ払えばよいといっても、もし医療費が100万円となれば、自己負担額は30万円と高額になってしまいます。そこでさらにそのような負担を抑える仕組みとして高額療養費制度が設けられています。これは、1カ月（1日から月末まで）の医療費の自己負担上限額を定めるもので、上限額を超えて支払った分は「高額療養費」として公的医療保険から払い戻されます（かかった医療費は世帯で合算することができます）。

自己負担限度額は70歳未満と70歳以上で異なり、それぞれ所得階層別の計算式で求めます。70歳未満の場合は次のようになっています。

この式にあてはめると、かかった医療費が100万円だった場合、70歳未満で年収が370万円～770万円の人の自己負担上限額は

80,100円＋（100万円－267,000円）×1％＝87,430円

となります。医療機関の窓口でいったん30万円を払うと、そこから87,430円を差し引いた212,570円が払い戻されます。

自己負担額が約8万円でも、それが何カ月も続くと大変です。そこで高額療養費の対象となった月が直近12カ月に3回以上あると、4回目からはさらに上限額が下がる「多数回該当」という仕組みも設けられています。

高額療養費の払い戻しを受けるには、加入している健康保険組合・国民健康保険の窓口に高額療養費の申請をします。入院などで医療費が高額になりそうなときは、あらかじめ窓口で「限度額適用認定証」を受け取って医療機関に提出しておくと、医療機関での支払いが上限額までとなります。

なお、高額療養費の払い戻し分を除いた、実際の医療費の自己負担額は、医療費控除の対象となります。

このように、高額療養費制度によって、医療費の負担は抑えられています。ただし、注意点があります。高額療養費は、治療費、入院費、処方薬代など、公的医療保険が適用される費用だけが対象ということです。入院中の食事代、自分で希望して利用した個室の差額ベッド代などは保険が適用されないので、高額療養費の対象になりません。入院したときに必要となる衣類や日用品の購入費、お見舞いに来る家族の交通費なども含めて全額が自己負担となります。

こうした費用の負担に備えるのが、保険会社の医療保険です。加入して保険料を支払うと、一定の条件を満たしたときに入院給付金や診断一時金などが受け取れるので、それを医療費やそれ以外のさまざまな支出に充てることができます。

高額療養費の仕組みを理解したうえで、保険会社の医療保険を上手に活用するとよいでしょう。