ご契約者様メールマガジン Vol.24(2019年4号)|2019年12月発行

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健康に役立つ情報や生命保険についてのおトクな知識などチューリッヒ生命のメールマガジン2019年4号(Vol.24)をお届けします。

ライフスタイルやカルチャー、そして私たちの発祥の地スイスのこと。
保険だけでなく、お客様の生活に寄り添った情報をお届けするメールマガジンです。
お客様の日常に、少しでも役立つ“発見”をお届けできれば幸いです。

TOPICS 精神疾患と保険

はじめまして、チューリッヒ生命 商品企画部のY.Fです。
今回のテーマは「精神疾患」についてです。こころの病気である精神疾患は、5人に1人が生涯に一度かかるといわれており*1、近年患者数が大幅に増えています。

厚生労働省の「みんなのメンタルヘルス総合サイト」によると、うつ病が増えている背景には、
・うつ病についての認識が広がって受診する機会が増えている
・社会・経済的など環境の影響で抑うつ状態になる人が増えている
・うつ病の診断基準の解釈が広がっている
など、様々な理由が考えられるということです。

ストレスから心身のバランスが崩れて精神疾患にかかることが多く、現代のストレス社会ではリスクが高まっています。2019年に当社が行った調査*2でもビジネスパーソンの約8割がストレスを抱えていることが明らかになりました。「うつ病」などの話題がテレビで取り上げられることも多くなり、精神疾患は今では決して珍しくない病気といえます。

精神疾患のリスクに備える保険

そんな、近年における精神疾患の患者数増加の背景を受け、精神疾患を手厚く保障する保険が現れてきました。みなさまもCMや広告で一度は目にしたことがあるのではないでしょうか。

精神疾患を手厚く保障する保険は今では数多くありますが、保障内容は各社の保険ごとに異なりますので、加入時には精神疾患に対してどのような保障があるのかを確認することが重要です。精神疾患で一定期間以上の入院をしたときに一時金100万円を受け取れる保険や、精神疾患で働けない間は1年半を限度に毎月10万円受け取れるといった保険もあります。他にも、精神疾患になると保険料の払込みが不要になる保険もあります。これらの一時金や毎月受け取れる給付金は、治療期間や働けない期間に不足しがちなお金に充当することができます。

精神疾患は、入院の長期化、入退院の繰り返し、退院後に元のように働くことができないことによる長期間にわたる収入減少などを引き起こすことがありますが、精神疾患を手厚く保障する保険は、このようなリスクへの備えとして有効な手段です。

精神疾患を手厚く保障する当社の保険

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上述のように、ストレスが引き起こす精神疾患が社会問題になっているため、当社ではかねてより、ストレスが原因で起きやすい精神疾患等の疾病を「ストレス性疾病」と名づけて、手厚く保障する保険を数多く用意してきました。例えば、「くらすプラス」という就業不能保険では、「ストレス性疾病で入院が長引いたとき」に、給付金を最大10年間毎月受け取ることができます。なお、毎月受け取れる給付金は、仮に病気が治った場合でも継続します。さらに、「終身医療保険プレミアムDX」という医療保険では、「ストレス性疾病で入院が長引いたとき」に入院給付金の支払限度日数を延長する保障も選択することが可能です。

最近は精神疾患を手厚く保障する保険が増えてきましたが、精神疾患はみなさまの人生に大きな影響を与えかねないリスクのひとつです。疲れやストレスが溜まっているなと感じたときは、無理をせずに一休みすることが必要ですね。

また、10月からは「Doctors Me」という24時間365日のオンライン健康相談サービスもご利用いただけるようになりました。健康のことで相談したいことがありましたら、こちらも使ってみてください。

*1 厚生労働省「みんなのメンタルヘルス総合サイト」 https://www.mhlw.go.jp/kokoro/
*2 チューリッヒ生命「2019年 ビジネスパーソンが抱えるストレスに関する調査」 https://www.zurichlife.co.jp/aboutus/pressrelease/2019/20190424_01

 

チューリッヒ生命 商品企画部 Y.F
いのちを守るために知っておきたい いざというときのための防災対策

大雨、地震、火事、強風、大雪などの災害が全国各地で増えています。新たな年を迎えるにあたり、いざというときのために、災害に対する備えや発生時の対処法など、役立つ情報をご紹介します。

ハザードマップを確認することが防災対策の第一歩
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ハザードマップは、台風や地震などにより発生が予測される被害の想定範囲や程度、避難経路、避難場所などに関する情報を掲載した地図です。災害予測図とも呼ばれます。自治体役所の防災担当部署の窓口で配布しているほか、国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」をはじめ、インターネット上で閲覧することができるものもあります。災害時に自分が暮らすまちや働くまちにどんな危険があるのかを知り、避難できる場所や避難ルートをハザードマップで確認することから防災対策は始まります。ただ、ハザードマップに掲載されているのはあくまでも予測。想定を超える災害が起こる場合もあることも覚えておきましょう。

また、ハザードマップは、災害の種類ごとに確認することも大切です。昨年に引き続き、今年も大雨が大規模な被害をもたらしました。被害が大きくなってしまう人的要因のひとつに、“海抜が高いから避難しなくても大丈夫”という誤解があります。避難時に海抜を意識しなくてはならないのは津波で、海からできるだけ離れた海抜の高いところに逃げることが最も一般的な避難の方法とされています。一方、川の氾濫などによる洪水から避難する際、海抜は関係ありません。意識しなくてはならないのは、“自分がいる場所が周りと比べて低いか、高いか”という周囲の地形との比較です。洪水発生時は、周りよりも低い場所に水が流れ込みます。津波も洪水も水による災害ですが、別ものですので災害対策も異なります。ハザードマップを確認する際は、このことにも気をつけましょう。

非常持ち出し袋と防災ポーチで万一に備える

災害発生時、緊急避難するときのために用意しておきたい非常持出袋。内閣府では内容物の例として下記を挙げています。

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非常持ち出し袋を用意する際は、上記に限らず、災害発生後1~2日の間に自分にとって必要なものをそろえることが大切です。また、非常持ち出し袋は、両手が使えるように背負えるものがおすすめ。用意する際は全体の重さにも気をつける必要があります。男性は15kg、女性は10kgが目安と示されていることもあります。個人差があるとはいえ、「重い」と感じる方も多いはず。災害時に安全に避難できるよう、目安の重さにとらわれることなく、自分の体力に合った重さに仕上げましょう。

非常持ち出し袋の用意とあわせて、食料の備蓄も心がけましょう。農林水産省では最低でも3日分、できれば1週間分程度の備蓄が望ましいとしています。水、米やカップ麺・乾麺などの主食、缶詰・乾物・レトルト食品など長期保存できる食品を備蓄するほか、日常購入している保存性のよい食料品を少し多めに買い置きすることも備蓄につながります。備蓄する際は、賞味期限の早いものから順に日常の食事で活用し、減った分をこまめに買い足す、ローリングストック方式がおすすめ。賞味期限切れを防げるうえ、経済的にも負担が少ない方法です。

非常用持ち出し袋と食料の備蓄は、自宅や会社での防災対策の基本といえますが、自然災害はいつ起こるかわかりません。自宅や会社にいない外出中、たとえば出張先や旅行先などで被災したときのために用意しておきたいのが防災ポーチです。手の平サイズのポーチに、災害直後に必要なものをひとまとめにして常に携帯することで、外出中でも慌てずに済みます。ポーチの中身は十人十色ですが、「いのちを守るために必要なもの」という視点で内容物を選定しましょう。救助を呼ぶためのホイッスル、停電対策としてモバイルバッテリー、服用が欠かせない薬などが一例です。災害後に連絡を取る家族・親戚の連絡先の一覧表と家族写真は特に入れておきたいもの(どちらも印刷したものを準備)。安否確認や避難所などで家族を探すときに役立ちます。また、用意しておくと便利なのが超撥水のふろしき。傘代わりになるのはもちろん、断水時に水を運んだり、貴重品を肌身離さず携帯するためのウエストポーチとして使ったりと、さまざまに活躍します。

また、近年増えている台風による被害を防ぐには、家の外、そして家そのものにも備えが必要です。大雨が降る前、風が強くなる前に下記を準備しましょう。

●側溝や排水溝の掃除をし、水はけをよくしておく。
●屋根、塀、壁などを必要に応じて補強する。(普段から点検しておくこと。)
●屋外にあるもので風で飛ばされそうなものは飛ばないよう固定するか、屋内にしまう。
●暴風や飛来物の飛び込みに備えて、窓ガラスに飛散防止フィルムなどを貼り、カーテンやブラインドをおろしておく。
●断水に備えて飲料水を確保し、浴槽に水を張るなどして生活用水を確保する。

発生時は“早め”そして“身軽”に避難すること

今年3月、内閣府の「避難勧告等に関するガイドライン」が改定され、自治体や気象庁などから発表される防災情報は、5段階の警戒レベルとともに提供されることになりました。自治体から避難勧告(警戒レベル4)や避難準備・高齢者等避難開始(警戒レベル3)などが発令された際は、すみやかに避難すること、また避難勧告などがでていなくても、気象庁から同レベルに相当する防災気象情報(洪水警報、土砂災害警戒情報など)が発表された際は、自らの判断で避難することが求められています。

安全に避難するためには、とにかく早めに避難することが大切です。特に洪水発生時は、“これくらいなら大丈夫だろう”という甘めの判断は禁物。大人のくるぶし程度まで水に浸かる浸水深(浸水域の地面から水面までの高さ)10cmであっても、足元を確認できない泥水の状態ではすみやかに歩くことは難しく、まして水の流れが早ければ、危険度も高くなります。つまり、浸水が始まってからではなく、始まる前に避難しておくことが大切です。

避難時は、動きやすい服装で身軽であることが基本。安全に避難できるよう、ヘルメットをかぶり、できるだけ肌を出さない長袖・長ズボンを着て、非常持ち出し袋を背負い、歩きやすいスニーカーなどの紐靴をはきます。洪水など水害発生時でも長靴は避けましょう。浸水深が長靴の丈を超えると長靴の中に水が入って歩きにくくなってしまいます。また、水害発生時は泥水で見えにくくなっている足元を確認しながら歩くため、棒(スキーのストックなど)を携帯するようにしましょう。

災害発生時は、慌てず、情報を精査したうえで、安全かつすみやかに行動すること。避難する際は、あらかじめ指定された避難場所にこだわらず、その時点で最善の行動をとることが大切です。自分のいのちは自分で守る――そのために、日頃から防災の意識をもち、災害対策に取り組みましょう。

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監修者 岡本裕紀子氏

チューリッヒ生命からのお知らせ

年末年始の営業につきまして

恐れ入りますが2019/12/31(火)~2020/1/5(日)まで、お電話でのお問合せ、ならびに各種お手続き書類の送付、お引受け結果通知、ご契約に関するサービスをお休みさせていただきます。
なお12/30(月)は、午前9時より午後5時までの短縮営業となります。
1/6(月)より、通常通り受付いたします。

> 年末年始の営業につきまして詳しくはこちら

保険金・給付金請求書の記入方法を解説した動画ができました!

保険金・給付金等のご請求の際、そのお手続きの流れと書面にご記入いただく内容につきまして、詳細を解説した動画を作成いたしました。
2020/1/10(金)にホームページに公開いたしますので、ご請求の際はぜひご利用ください。

> 保険金・給付金請求書の記入につきまして詳しくはこちら

申請はお済みでしょうか?
災害救助法適用地域の特別取扱いにつきまして

このたびの台風15号や19号などの災害により災害救助法が適用された地域にお住まいのご契約者様は、お申出により、保険料のお支払い、ならびに保険金の請求書類などにおいて一定の猶予期間や特別措置をご利用いただけます。
詳しくは、下記カスタマーセンターまでお問合せください。

チューリッヒ生命 カスタマーケアセンター(フリーダイヤル)
0120-236-523
月~金:午前9時~午後7時 土:午前9時~午後6時 ※日祝年末年始は除く
※日祝年末年始は除く

編集後記
今回は精神疾患と保険についての話題と、新たな年を迎えるにあたって備えておきたい防災対策をお届けいたしましたが、いかがでしたでしょうか。
「もしものとき」というのは来ないかもしれない、でも来たときには大きなリスクとなる。
自然災害の多かった今年、改めて「もしものときの備え」の大切さを実感された方も多かったのではないかと思います(わたしもそのひとりです)。
今号の内容を、みなさまの備えの一助としていただけましたら幸いです。

師走も半ばを過ぎました。お忙しい毎日かと存じますが、どうか体調にお気をつけて、健やかで楽しいクリスマスと年末年始をお過ごしくださいませ。
(メールマガジン担当 Y.I)

※次回は3月下旬に配信予定です。

※ 本内容は、チューリッヒ生命のご契約者様にメールマガジンとして、年4回お届けしています。
※ メッセージの内容にお心当たりのない場合は、恐れ入りますが「お問合せ」より
ご連絡をお願いいたします。
※ 本メッセージに関するお問合せにつきましては、「お問合せ」からお願いいたします。
※ メールマガジンの配信を希望されるご契約者様は、保険証券に同封のご応募IDをご用意の上、
こちらよりアンケートにお答えいただき、メールアドレスのご登録をお願いいたします。
※ メールアドレスを変更された場合は、「お問合せ」よりご連絡をお願いいたします。
※ 掲載内容は、すべて配信当時のものです。