Zurich(チューリッヒ生命) チューリッヒ生命 日本支店

もしも明日、「がん」になったら

がん治療のおカネは、本当はいくら必要なのか

“働きながら闘病する"という現実

2人に1人が発症し、3人に1人が死に至る病「がん」。もはや、誰もががんになる可能性を否定できないだろう。がんは、他の病気と比べて治療が長引くことが多く、仕事や家計に大きな影響を及ぼすことで知られている。では、実際がんになったらどの程度の金額がかかるのだろうか。また、そのリスクにどのように備えればよいのだろうか。乳がんと闘った経験を持つファイナンシャル・プランナーの黒田尚子さんに伺った。

黒田尚子/ファイナンシャル・プランナー
黒田尚子/ファイナンシャル・プランナー

CFP、1級FP技能士、NPO法人CNJ認定乳がん体験者コーディネーター(BEC)、消費生活専門相談員。2009年末に乳がん告知を受け、自らの実体験をもとに、がんに対する啓蒙活動やがんに罹患した場合の経済的備えの重要性を訴える活動を行う。近著『50代からのお金のはなし』(プレジデント社)発売中。2015年7月より聖路加国際病院ではじまる、がんとお金についての問題を経験者同士や専門家と一緒に話し合い解決の方法を探る「おさいふリング」にてファシリテーターおよび相談員をつとめる。

 黒田さんが乳がんだと診断されたのは2009年12月。告知時の診断はステージⅡbの状態で、翌年はじめに入院し、手術を受けた。その後、乳房再建手術を行い、2年ほどホルモン剤治療を続け、現在は定期検査のため半年に一度通院している。

 仕事柄、多くの顧客にライフプランニングのアドバイスを行ってきた黒田さんも、自身ががんになるとは想像もしておらず、がん保険には入っていなかったという。

 「実際にがんになってみると、出費は想像以上に大きなものでした。がんにかかるお金は医療費だけだと誤解している人も多いのですが、医療費以外にもさまざまなお金が必要になります。たとえば、定期検査費用や、通院にかかる交通費。遠方の病院に通う人であれば宿泊費もかかりますよね。また、健康食品やサプリメント、がんについて知るための書籍も購入しました。さらに、私が入院している最中の主人と子供の外食費用など治療費以外の細々とした出費が重なったのです」

 これらの諸費用を含め、手術をした最初の一年にかかったのは約250万円。このうち約160万円は、当時はまだ保険適用外だった乳房再建のためにかかった費用だ。

黒田さんの「がん家計簿」

 退院後も検査や通院の都度出費があり、かかった費用は今年4月の時点で総額326万円にものぼる。決して楽に捻出できる金額ではないだろう。がん保険に入っていなかったという黒田さんは、どのようにしてこの費用を捻出したのだろうか。

 「民間医療保険のがん給付金、お見舞金、医療費控除や高額療養費制度(月額の医療費が自己負担限度額を超えた場合、申請を行うと超えた分の金額が還付される制度)による還付金で総額152万円が入りました。でもそれでも全てをカバーするには程遠かったのです」

治療費より、がんで収入が減ることのほうが深刻

 がんにかかる費用は、(1)病院に支払う医療費、(2)病院に支払うその他のお金、(3)病院以外に支払うお金の3種類に分けて考えることが大切だと黒田さんは言う。(1)は診察、手術、治療費や入院料、(2)は差額ベッド代や先進医療費など保険適用外の費用、(3)は先述の交通費や健康食品などの諸費用だ。(1)は症状に応じて削ることが難しい費用だが、(2)(3)は自分の裁量でかける金額を決められる。ただ、特に(3)は家計費の中に埋もれやすく、知らず知らずの間に出費がかさんでいることも多いのだという。

 「『がん患者意識調査2010年』(下図)によれば、がん治療でもっとも多く支払った年の治療費の平均額は約115万円。ですので、がんに備えて最低でも手元に100万円ほど用意しておく必要があるでしょう。ただ、がんになった時に心配なのは、お金がかかることだけではありません。一番考えなくてならないのは、収入が減ることなのです」

がん治療にかかった費用(年間)

 がんになっても、生活費や住宅ローン、教育費が減るわけではない。そのため、がん罹患後も仕事を続ける人は多く、東京都保健福祉局が今年5月に発表した「がん患者の就労等に関する実態調査」によれば、がん罹患後も家計を維持するために仕事を続けたいと回答した人は8割にものぼる。

 「一方で、がんになると入院期間だけではなく、退院後も、抗がん剤治療や放射線治療など通院による治療を行うことが多いため、仕事を休まざるを得ません。有給休暇を消化してしまえば当然収入は減ることになるでしょう。また、がんになったことで昇進に影響があったと感じていたり、会社側から退職を促された経験を持つ人も少なくないのです」

 実際、「がん患者の就労等に関する実態調査」では、がん罹患により半数以上の人が個人の収入が減ったと回答している。家計を支えるビジネスパーソンであれば、がんによる経済的リスクに備えるのは必須ともいえるだろう。

「がん」で利用できる公的制度

 「経済リスクに備えるにあたり、まずベースとなるのは、高額療養費制度をはじめとする公的保障です。他にも、休職した場合は傷病手当金を申請すれば、月収40万円の人ならひと月あたり約26万円を1年半にわたって受給することができますし、がんで障害が残れば障害年金が受給できるケースもあります。このような公的制度は、自分から申請を行わなければ給付されないので、日頃から知識をつけておくことが必要です。実際、制度を知らなかったばかりに申請をしていない人は実に多いんですよ」

入院だけでなく通院もカバーした保険を

「がん」の経済的リスクに備える方法

 公的制度をフル活用した上で、足りない分は預貯金や民間保険で補うことになる。では、民間のがん保険を選ぶ際にはどのような点に注意したらよいのだろうか。

 「『せっかく保険に入っていたのに保障適用外で満足な給付が受けられない』とならないために、今のがん治療の傾向を押さえておくことが求められます。手術療法、抗がん剤などの化学療法、放射線療法はがんの3大治療といわれていますが、標準治療ではこの3つの治療法を進行度に応じて組み合わせるのが一般的です。最近のがん治療は、入院期間が短く、通院による抗がん剤等の投薬や放射線治療を行うケースが増えているので、入院だけでなく通院による抗がん剤治療や放射線治療もカバーする保険を選ぶようにしましょう。また、先述のように治療費の面だけでなく、収入が減ることを考慮して、所得を補填できるような保険が理想的です。ただ、やみくもに加入すると、定年後に保険料の支払いが負担になり、解約してしまいがち。ですが、がんのリスクがもっとも高まるのは50代後半以降ですので、定年後も払い続けられる保険料であることも大切です」

 また、もしがんになってがん保険の診断給付金を受け取った場合、収入が減ることに備えて、この給付金は使わずにとっておくべきだと黒田さんは指摘する。がんの種類にもよるが、5年~10年は再発や転移の可能性が捨てきれず、そうなればますます収入への影響が大きくなるからだ。

 「もちろん、『がんにならないための備え』も大切です。日頃から健康に気を配り、定期的にがん検診や人間ドックを受けるようにしましょう。早期で発見されれば、身体への負担はもちろん、経済的負担もかなり違ってきます。早期がんなら治療時期や治療内容などスケジュールや費用の予想がたてやすいのですが、進行がんの場合は効果のある治療をその都度行うので、予想がたてにくいのです」

 まずは健康面でのリスクに備えること。そして、もしがんになっても家族が安心して暮らせるよう、がん闘病の現実を知り、知識を身につけ、預貯金と保険の両面で経済的リスクに備えたい。